コラム > FOCUS
専門家の話す、マーズ（MERS）の真実
国会で開かれた医学専門家懇談会を整理
- 確定患者が発生してから半月が過ぎてから、中東呼吸器症候群（マーズ / MERS）対策会議を開いた政界は、一歩遅れてマーズの疑惑と真実について専門家の意見を聞いた。
セヌリ党は4日午前、マーズ緊急対策特別委員会を開催した。党では金武星（キム・ムソン）セヌリ党代表と劉承旼（ユ・スンミン）院内代表、ウォン・ユチョル政策委議長、イ・ミョンス特別委員会幹事などが、専門家にはチュ・ムジン医師協会長、パク・サングン病院協会長、キム・オクス看護師協会長などが参加した。
この日の午後には、新政治民主連合のマーズ対策特別委員会も専門家を招聘して緊急懇談会を開いた。以下は、国民が気になる質問とそれに対する専門家の回答を一問一答にまとめたものだ。
Q. マーズについて誤って伝えられた部分は何か、治療が可能かどうか、健康な人にも伝染するのか教えてほしい。
A. 現在までの資料をもとに見ると、マーズは空気感染しない。空気感染するなら、この程度のレベルにとどまらない。ただし、唾液や身体分泌物などにより感染するため、患者を隔離するのが最も確実な方法だ。そうすれば、感染の輪はいつかは切断される。接触していない人の間では、全く感染していない。
Q. 韓国内に流入したウイルスが亜種の可能性はあるのか。
A. 現在まではその可能性はない。理論的には亜種も可能だが、現在まで国内で感染しているマーズが亜種だといういかなる根拠もない。
Q. 死亡率が高いことから、国民がさらに不安に思っているのではないか。
A. 健康な成人の死亡率は10％程度で、医療従事者は4%以下だ。死亡率については、あまり心配する必要はない。ただし、病院業務が適切に維持されていることが重要だ。患者が発生した病院はすでに措置が取られたため、訪問に問題はない。安心して来院してもよい。
Q. 病院の訪問が安全だとすると、患者が訪問していた病院名を公開するほうがよいのではないか。
A. 病院の名前が公開されると、病院を訪れなかったり、または緊急治療室の訪問を嫌うなど、一般患者が被害を被る可能性があるため、慎重を期する必要がある。医療スタッフに患者に対する情報の共有を円滑に行うほうがよい。感染患者の迅速かつ徹底的な分離を容易にするためだ。
Q. 学校に通う子供に対する心配が大きい。休校は必要なのか。
A. 疑われる患者と確定患者が30人にのぼる。彼らや彼らを治療する医療スタッフは、すべて隔離されている。彼らと接触したことがない場合、感染する理由はない。新型インフルエンザの場合、誰から広まっていったのかすら分からないが、マーズはそうではない。すぐに休校する必要はない。
Q. マーズに感染したかどうかを確定する過程には、どのくらいの時間がかかるのか。
A. 遺伝子検査のみ6時間かかる。朝に検査すると、午後に結果が出てくる。
Q. 隔離対象者が1600人を超えたが、続けて増加傾向を見せるのか。感染すると何日ほど症状に苦しむことになるのか。
A. 理論的には感染後、肺炎に発展する場合とそうでない場合に分けられる。高齢者に加え、重症の基礎疾患がある場合は、肺炎に進行する可能性が大きく、完治には長い時間がかかる。そうでない場合は短い。感染後、どれくらい症状が続くのかに対する一般的な統計はない。確定患者に接触しても潜伏期間に何もなければ、そのまま終わる。
Q. 自宅隔離がずさんではないか。国家で公共医療施設の一つを全体隔離施設にするべきではないのか。
A. 理論的には、ウイルスにさらされた患者を強制的に隔離するのが最も確実な方法だ。しかし、露出度がすべて異なっている。また、国民は指針を守らず、これを具体的に制御する方法がない。
Q. 今までマーズの対応においてミスや落ち度があったとしたら、何を挙げることができるか。
A. 政府の対応システムは、先月31日になってようやく整った。さらに、3日に民官協力体が構成されたため、最初よりは備え改善している。ただし、医療スタッフと来院患者のためのマスクなどの物品が不足している。
一方、中東呼吸器症候群（マーズ / MERS）感染者が広がり、国会議員が相次いで関連法案を発議している。これをめぐり、タイミングを逃した対策だという指摘と共に、遅れたが今でも法案を整備する必要があるという評価に分かれている。
4日、国会によると、先月20日のマーズ感染者発生直後に2件の「感染症の予防及び管理に関する法律の一部改正法律案」が発議された。セヌリ党のキム・ミョンヨン議員が代表発議した感染症予防法は、感染症申告対象者と地域を明確に規定した法律だ。現行法は保健福祉部令で定める感染症が発生した場合、管理人がその住所地を管轄する保健所長にこれを申告するようにしている。
しかし、現行法は申告義務者を「学校、病院、官公庁やその他多くの人が集まる場所の管理人」と規定している。これに対してキム・ミョンヨン議員は「『その他の多くの人が集まる場所』という表現が明確ではない」とし「このため、申告をしなければ制裁することも難しい面があり、保健福祉部令でこれを明確にしなければならない」と説明した。
新政治民主連合のキム・ヨンイク議員が代表発議した感染症予防法は、マーズなどの新型伝染病が発症して隔離された人を支援して、彼らを診療していた途中に被害を受けた医療機関に補償を行えるよう道を開いておく法だ。特に、感染症の管理施設で感染症が疑われ、隔離措置された人の生活保護措置が可能なように規定を設ける一方、新型伝染病患者を診療した医療機関が有形・無形の被害を受けた場合、補償するようにした。 - 毎日経済_イ・サンドク記者/ウ・ジェユン記者/キム・ミョンファン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-06-05 09:33:09
