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「英語が堪能な韓国の人材は日本企業の成長にプラス」ラブコール殺到
- △写真=韓国の人材を採用しようとする日本企業が増えている中で、3月、KOTRA主催で日本の大阪で開かれた日本企業韓国人採用博覧会に日本企業18社と韓国人の求職者200人余りが参加し、360件余りの面接が行われるなど、盛況を成した。 <写真提供＝KOTRA>
キム・ハンビッさん（30）は、2年前、日本最大のインターネットショッピングモールである楽天東京本社に就職した。
ソウル市内の私立大学を卒業した後、グローバルIT企業を目指し求職活動をして楽天入社に成功した。楽天は日本企業にしては珍しく、社内の公用語が英語だ。日本語はもちろん、英語も上手なキムさんは現在、海外支社を管理する国際部で働いている。キムさんは「日本語ができなくても、社内の公用語が英語なので、会社生活はそれほど難しくはない。理工系だけでなく、文系も多く就職して働いている」と伝えた。
最近、韓国の人材を採用しようとする日本企業が目に見えて増えている。アベノミクスで景気が回復しながら、現在の日本の大卒就職率は97％に迫る。大卒者のほとんどが就職するということだ。
特に最近、東南アジアと中国をはじめ、グローバル市場への進出に積極的に乗り出している日本企業は人材不足で苦労している。このような中で、日本企業は韓国の若い人材に目を向けている。日本企業のニーズを満たすだけの人材窓口は、他でもない韓国の大学生だということだ。
実際、今年、韓国で開かれたグローバル就職博覧会に参加した日本企業は97社に達した。2013年だけでも、22社に過ぎなかったことに比べれば大きな変化だ。博覧会には日本の中小企業だけでなく、住友商事やIHIなど、日本屈指の大企業も大挙して参加した。
東京の椿山荘ホテルなどの高級ホテルやリゾートを運営する藤田観光の人事担当者は、「採用博覧会に参加したところ、予想していたよりも学生が優れていて非常に満足した」とし、「次もまた参加してたい」と述べた。KOTRA日本のチョン・ヒョク本部長は「韓国の学生は英語が堪能で、海外に出て行くことを恐れず、日本の文化にも慣れており、日本企業が最も好む海外人材だ」と述べた。ソウルでアニメーション学科を卒業した後、日本企業に就職してアニメーションの3D作業を担当しているオ・ソンミンさん（29）。 「大学の時、大阪に行ってきた後、日本文化と企業環境に良い印象を受け、日本の企業に就職した。韓国に比べて個人主義的な文化が強いが、仕事をする時に組織と集団凝集力を強調するところは、韓国会社と大きな差がない」。オさんが日本企業を選んだ理由だ。日本企業が韓国の大学生に「ラブコール」を送っているとしたら、韓国の中小企業は引退した日本の技術者を呼び寄せることに力を入れている。< 韓国の人材を採用する日本企業数 / 韓国企業が採用した日本の技術者数 >
自動車用ナビゲーションのタッチスクリーンに使われるフィルムを作製する中小企業マックスフィルム（Max-Film）。昨年7月に日本人のコジマ ヒロヤスさんを技術顧問として獲得した。コジマさんは数年前、日本の中堅企業で定年退職した技術者だ。マックスフィルムはコジマさんからタッチスクリーンのコーティング技術である薄膜コーティング技術の伝授を受けた後、生産技術をアップグレードすることができた。
また、コジマさんのコンサルティングは、マックスフィルムが高付加価値商品であるスマートフォン用フィルム市場に進出することに大きな力となった。コジマさんはマックスフィルムの慢性的な問題であった不良率を従来の40％から5％に下げるために大きな貢献をしたという。この会社の関係者は、「コジマさんの獲得により、洗練されたコーティング作業を行うことができるようになり、現在ではサムスン電子のスマートフォンに入るフィルムコーティング作業を私たちが担当している」とし「また、彼の紹介で『トップタッチ（Top Touch）』という中国のタッチパネルメーカーを新しい顧客として確保した」と付け加えた。
日韓技術協力財団のソン・ソンギ室長は「韓国の生産ラインの最大の問題は、現場から熟練した職人が消えていき、技術力の空白が大きくなっているということ」とし「両国の技術交流ににより、韓国の会社は日本の職人のノウハウを学び、韓国企業の文化を経験した日本の職人たちは、日本に帰って韓国の文化とイメージを伝える使節団の役割をしている」と説明した。
しかし、残念ながら毎年増え続けていた日本の技術者招請は最近、日韓関係が急冷して萎縮した様子を見せている。日本の退職技術者の交流の実績は施行初年度と比べて2012年には5倍にまで成長したが、最近、小康状態に入った。日韓関係が急激に冷え込みながら、韓国企業や日本人技術者の両方が社会の顔色を見ながら交流に消極的だという話だ。
国交正常化50周年を契機に関係改善が急流に乗っているだけに、韓国の大学生の日本企業就職と日本の職人たちの韓国中小企業再就職を活性化するため、両国政府の支援が必要であると財界の関係者たちは口をそろえる。 - 毎日経済 東京＝ファン・ヒョンギュ特派員 / ソウル＝ヨン・ギュウク記者 / パク・チャンヨン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-06-25 04:01:04
