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エーステクノロジー、ク・グァンヨン代表のサクセスストーリー
インドで2千億の大当たり…エーステクノロジー社
- △写真＝エーステクノロジーのク・グアニョン代表が、4G LTE網構築に必要なマルチベンダーのアンテナについて説明している。 [キム・ジョンボム記者]
インドで最近3年間で2000億ウォンを稼いだ男がいる。通信基地局に設置される各種アンテナと機器を供給する、コスダック上場企業の「エーステクノロジー」ク・グアニョン代表だ。ク代表は400件に及ぶ特許を武器に、すばやく変化する市場に迅速に対応しており、自身にせまった危機を機会として活用して逆転ホームランを放った。
インド市場と縁を結んだのは2013年からだ。インドで初めて4G LTE通信網を構築することにした通信事業者の「リライアンスジオインフォコム（Reliance Jio Infocomm）」は、エーステクノロジーが韓国の強小企業であることを知って750万ドル（約82億ウォン）相当の通信アンテナと機器を供給してくれと要請した。アンテナ1万8600個、コンテナ150台分の製品を積んで送った。
しかし3ヶ月後、突然予期せぬ状況が起きた。現地の業者がアンテナを間違った方法で設置したために、アンテナカバーに亀裂が生じてすき間に水が入り込み、内部のコネクタが腐食したのだ。リライアンス側エはエーステクノロジーにすぐさまクレームを提起した。
「当社の製品には全く問題がない」と対応することもできる状況だったが、ク代表はすぐにアンテナのサンプルを用意し、インド行きの飛行機に乗った。 「なぜ私がサンプルを持ってインドまで…」という考えもあったが、インド市場が大きくなるものと見て、直接対応することにした。
ムンバイのリライアンスの社屋には、ジオティンドラ・タッカ社長をはじめとする役員らが、不信に満ちた目でいた。ク代表は正攻法ではなく迂回策を選んだ。ク代表は「製品を会議場に持ち込んで、直接設置する方法をデモした」とし、「しかし設置を誤ったとしても水が染み込まないようにしなければならないし、水が染み込んでも腐食しないようにする必要があったが、すべては私たちのせいだ」と責任を負う姿を見せた。
リライアンス側はすべての製品を持ち帰って修理し、製品の仕様も変えてほしいと要求した。契約書どおりにアンテナを生産して供給したエーステクノロジーにはとんでもない話だったが、すべての要求を実行した。
リライアンス側は当初話に出ていた量の10分の1にも満たない1000個の製品だけを送ってきた。「その物量だけの修理をお願いし、優れた品質で納期までよく守ってくれていつも感謝している」という言葉と一緒に。
エーステクノロジーはすぐさま製品を手を入れて、インドに再び送った。ク代表は「彼らも内部検討した結果、エーステクノロジーのせいではないと判断した」とし、「大きな危機が迫ったが、むしろ信頼を堅固にする機会になった」と語った。翌年、ジャックポットが炸裂した。タッカ社長は「グローバル企業の独通信機器ローゼンバーグ社から30％のみ供給をうけ、残りはエーステクノロジーに注文せよ」と指示した。これ以後、アンテナ供給の規模は10倍以上の8300万ドル（約874億ウォン）水準に跳ね上がった。昨年は注文が1億1000万ドル（約1244億ウォン）に増えた。
このおかげで不況にもかかわらず、会社の売上げは大幅に増えている。 2012年に2853億ウォン、2013年に3156億ウォンの売り上げを上げたことに続き、2014年には4275億ウォンの売り上げを上げた。昨年の売上高は4400億ウォンを超えると予想される。
すでに国内市場でシェア50％以上を占めているエーステクノロジーは、グローバル市場でもアンテナは6％、通信用フィルタは8％ほどを占めている。 2020年にはシェアを20％まで引き上げるという目標も立てた。ク代表は、「1984年に国内初の自動車電話用アンテナの開発を開始して、現在は4G LTEに至る尖端無線高周波システムと次世代アンテナに至るまで、30年以上にわたり蓄積された技術力が土台になった」とし、「輸出と内需の割合がそれぞれ70％と30％水準だったが、昨年は輸出の割合が80％以上にさらに増えた」と語った。
このような高空行進が可能なことに対してエーステクノロジーは、関連特許約400件を登録し、研究開発のために毎年200億ウォン以上を投資するほど、技術力を高めるために最善を尽くしたことを原因としてあげる。 2011年にはワールドクラス300企業に選ばれた。
最近、ク代表は「自動車電装」と「防衛産業」を未来成長動力として見て心血を注いでいる。ク代表は「移動通信に使われる無線技術は軍用機器にも適用される」とし、「防衛産業分野では国内のLIGネクスワン、韓国航空宇宙産業（KAI）などにアンテナと通信機器を供給している」と語った。 - 毎日経済_仁川＝キム・ジョンボム記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2016-02-05 16:10:08
