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正規労働者が「無職」になると、うつ病のリスク2倍
- 非正規労働者が「無職（失業）」になると、うつ病のリスクが2倍近く高くなることが分かった。また、雇用形態の変化が、男性世帯主には、うつ病のリスクを最高2.7倍まで高める一方、非世帯主の女性には大きな影響を与えていないことが分かった。
うつ病は、憂鬱感を感じる程度の軽い場合、趣味などの気分転換でいくらでも解消することができるが、重症の場合、自殺につながる可能性がある。うつ病患者は、世間が世知辛くなって、社会が複雑になるほど増える傾向がある。
14日、韓国食品通信フォーラム（KOFRUM）によると、延世大保健大学院パク・ソヒ教授チームが、政府の韓国福祉パネル調査（2008~2011年）に応じた7368人を対象に、雇用状況の変化とうつ病の相関性を調べた結果、このよう明らかになった。
パク教授チームは、正社員の地位を維持（非正規→正社員）している会社員のうつ病リスクを基準（1）にして、雇用形態の変化がうつ病の発生にどの程度影響を与えるのかを調査した。定年退職・解雇など正社員から失業に変わった人のうつ病リスクが1.78倍と最も高かった。次は、非正規職→失業（1.65倍）、非正規職→非正規職（1.54倍）、正社員→非正規職（1.46倍）、失業→非正規職（1.34倍）の順序だった。雇用形態が非正規職→正社員、失業→正社員に変わった人のうつ病のリスクは、正社員を維持した人と差がなかった。
パク教授チームは論文で「非正規職は、特定の期間内に会社を去ることになっている状態、つまり臨時職、パートタイム、間接雇用などを指す」とし「求職活動の有無にかかわらず、現在の仕事がなければ、すべて失業（unemployment）とみなした」と記述した。
雇用形態が変わった後のうつ病リスクは女性が男性の1.83倍だった。これは、女性が心理的に、より鋭敏なことと関連があるように見える。また、大都市に住むほど（ソウル市民が農村地域の居住者の1.29倍）、学歴が低いほど（初等学歴が大卒者の1.25倍）、1人暮らしほど（既婚比死別1.71倍、離婚1.31倍、独身1.28倍）、所得が低いほど（所得水準を4段階に分けたとき最下位が最上位階層の2.24倍）雇用形態の変換後、より多くがうつ病を体験した。
女性世帯主は雇用形態の変化に伴って心理及び精神的影響を最も受けた。女性世帯主の雇用形態が正社員から「無職（失業）」に変わったときのうつ病のリスクは3.1倍、男女を総合して最高だった。
パク教授チームは論文で「非正規職及び失業がうつ病と関連があることは明らかだ」とし「雇用関連政策を立てる際、性と世帯主かどうかを検討する必要がある」と強調した。この研究結果は『イギリスの医学ジャーナル（BMJ）』の最新号に紹介された。 - 毎日経済 イ・ビョンムン医療専門記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2016-03-15 09:01:30
