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[SNSの世界] 「私は○○○」SNSの盗用と詐称


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会社員Bさんは、普段から好きだった俳優チ・チャンウクさんのフェイスブックアカウントを発見し、友達申請をした。チさんのアカウント紹介に「公式(Official)」というフレーズが書かれており、何の疑いも持たなかった。5分後にチさんから承諾メッセージが来たBさんは、跳ねるように喜んだ。

ところが、あまりにも変だった。いくら公式アカウントだとしても、チさんの投稿がタイムラインを埋め尽くすように投稿されたからだ。さらに、投稿された内容には、数多くの芸能人らの名前と一緒にBさんのアカウントもタグづけされていた。調べてみると、このフェイスブックのアカウントはチさんが直接運営するものではなく、彼が「一緒にいる」とタグづけした芸能人たちのアカウントも芸能人が運営するものではなかった。過度なファン心から、一般人が彼らの写真と名前を掲げて、ソーシャルネットワークサービス(SNS)を運営していたのだ。チさんを詐称したこの人は、Bさんの投稿にもコメントを残す「ファンサービス」行動を乱発した。ことの顛末を知ったBさんは、鳥肌がたち、そのアカウントをすぐにブロックした。

SNSが広まり、他人の名義を盗用したり、芸能人を詐称する事例が増えている。公式アカウントだとユーザーを騙しながら、アイドルや俳優のふりをしているのだ。その芸能人を愛するがゆえに(?)始めた行為ではあるが、厳然たる詐欺行為だ。

人気アイドルAさんの名前を検索してみると、彼の仮名と本名で作られたSNSアカウントだけで数十個に達するほどだ。もちろん、プロフィール欄にはAさんの写真が使われている。問題は芸能人詐称が単純にファンを中心にのみ行われているのではないという点だ。

しばらく前に、タレントのCさんは自分の身元を盗用された。Cさんのふりをした男性は、SNSである女性と直接会おうと話すなど、あからさまな会話を躊躇せずに行った。金銭を要求する詐欺に顔を使われた芸能人も少なくない。詐称はこのように金銭的詐欺や名誉毀損などの被害につながる可能性があり、危険だ。

これは、特に外国のサーバーを基盤にするツイッターやフェイスブックで頻繁に起こる。カカオトークやカカオストーリーなど韓国内のSNSの詐称アカウントは放送通信委員会の審議を経て、アカウントを閉鎖することができる。しかし、外国にサーバーを置くサービスの場合、国内法でアカウントを削除するには不可だ。プライバシーを最も重要な原則として掲げる外国企業は、「法的訴訟を経ない場合、第3者が任意でアカウントを削除することはできない」という指針を固守している。韓国の芸能人がフェイスブックで本人を詐称して苦痛を受けた場合でも、所属事務所が米国の裁判所で訴訟手続を踏まなければならない。

韓国内の機関の助けを受けたとしても、警察の捜査ではIDを盗用したり、詐称した人を見つけることが難しく、その被害を立証するのは容易ではないことが現実だ。その芸能人が好きで単に詐称するだけの場合には、処罰​​の根拠も希薄だ。しかし、SNSが次第に「私」を露出する身分証明書として利用されている時代に、これを放棄することは適切ではないという声も高まっている。

すでに就職過程で多くの企業がユーザーのSNSアカウントを要求している。事前にどのような人なのかをSNSを介して確認し、スコアを付けるというものだ。このような時代にSNS詐称が芸能人を越えて一般人にまで拡大するのなら、さらに多くの問題が起こることは自明だ。

大企業のSNSマーケティング担当者は、「公人だからという理由で、多くの人がSNS詐称を大きな問題として考えていない場合もあるが、当事者は、ほとんどが不快に感じる」と説明した。その担当者は「偽アカウント騒動に巻き込まれた有名人は事実かどうかが把握される前に、イメージの打撃を大きく受けることになる」と付け加えた。
  • 毎日経済 イ・ギョンジン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2015-08-21 16:17:07




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