トップ > カルチャー > カルチャー > ジレンマに陥った芸術の殿堂

ジレンマに陥った芸術の殿堂


最近、ソウル芸術の殿堂は、お金を儲け過ぎて非難を浴びている。直接企画する公演や展示は減り、貸館と飲食収益事業のみに重点を置いているという非難を受けている。

これを受けて、芸術の殿堂は非常に当惑している。実際、通貨危機以降、芸術の殿堂の経営目標は、お金を稼いで「財政自立度」を高めることだった。1998年4月、チェ・ジョンユル前芸術の殿堂社長の就任辞では、「現在の財政自立度は60%である。企業の参与(寄付)を奨励して経営マインドを導入し、財政自立度を一層高める。」と強調した。

以降、ほとんどの社長の目標にも財政自立度が抜けることはなかった。その結果、昨年には財政自立度が84%まで上昇した。

容易ではない成果を出したが、今では「公共性」罠に陥った。本来、設立の目標は文化芸術の暢達と振興だった。収入よりも、国民の文化芸術の享有の機会を高めることに寄与することだ。最近の国政監査でも、「芸術の殿堂の本領は、創意的で自由な芸術活動を支援することである。カフェ運営や貸館事業などの収益事業に熱中するよりは、公演を開発し、質を向上させることが出来る方案を用意しなければならない」という指摘が相次いだ。

そうなると、これから再び公演展示事業を増やさなければならない。しかし、予算が不足している。ユ・インチョン前文化体育観光部長官であった2009年から芸術企画支援費が廃止された。2008年だけでも国庫28億ウォンを受けた。当時、ユ長官はミュージカルの比重が高いオペラハウスの機能を回復するために、国立オペラ団と国立バレエ団の貸館公演を増やすよう指示した。両団体の支援金を大幅に増やすと同時に芸術の殿堂独自の公演企画費補助を停止した。

もし、芸術の殿堂が損害を甘受して公演事業を増やすとしよう。結局、赤字分は税金で埋めなければならない。民間団体の反発も少なくない。

芸術の殿堂独自の企画公演で舞台を満たすほど、貸館日程が減らざるを得ない。芸術の殿堂は民間団体が最も好み、貸館競争率が高い。どれほど貸館不正と苦情があるだろうか。これでもあれでも全てを満足させることができないのがまさに芸術の殿堂のジレンマだ。
  • 文化部=チョン・ジヒョン次長
  • 入力 2013-11-03 18:35:05