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現代経済研究院の分析、ユーロ圏景気再低迷…リスクに備えねばならない
現代経済研究院
- 最近、ユーロ圏の景気が低迷し、デフレーションの憂慮まで高まるにつれ、韓国も危機の伝染の可能性に備えなければならないという指摘が出た。
現在経済研究院は1日、「ユーロ圏の長期不況に陥るか」の報告書で「ユーロ圏の経済は今年に入って国内総生産（GDP）成長率が第2四半期連続下落し、消費者物価上昇率も11カ月連続で1％を下回り、デフレーションが憂慮されている」と診断した。
報告書は、ユーロ圏の経済下降の主な原因で、市中資金の梗塞を挙げた。中小型銀行の不良が目立ち、財政危機国の不良債権が増え、金融機関が融資を敬遠してお金が回らないという説明だ。
景気回復遅延で消費心理はもちろん、生産、投資も遅れているところに雇用市場は構造的にさらに悪化した状況だと報告書は分析した。3月、ロシアのクリミア半島の合併以後、ヨーロッパ連合（EU）とロシアの対立も貿易量の減少、エネルギー需給不安などにつながり経済の不確実性を育てている。
報告書は「ユーロ圏が広範囲なデフレーションに陥る危険は低いが、経済成長率が来年も1％台にとどまり、物価上昇率も相当期間低く維持されるなど、本格的な景気回復は遅延するだろう」と展望した。
現代経済研究院のチョ・ホジョン専任研究員は、「ユーロ圏に対する経済モニタリング強化で、危機再発の可能性に備えればならず、ヨーロッパ中央銀行（ECB）の膨張的な金融政策に誘導することができる為替レートの変動のリスク管理も強化しなければならない」と提言した。 - 毎日経済_キム・テジュン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2014-10-01 13:55:34
