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韓国上場企業の営業利益率が鈍化 サムスンSDIやLG電子など営業利益高まる銘柄探せ
- 緊縮への懸念や原油高によりサムスン電子など大型株を中心とする韓国の上場企業の営業利益率の鈍化への懸念が高まっている。証券業界では収益性の悪化懸念の小さい通信・情報技術（IT）家電業種などに選別的にアプローチすべきだという助言が出ている。
11日、金融投資業界によると韓国企業のうち純利益規模が最も大きいサムスン電子、SKハイニックス、現代自動車の合算時価総額は524兆ウォンで昨年12月比14%減少した。一方、3社を除く有価証券市場（コスピ）時価総額は1531兆ウォンで同期間1%増加した。ハナ金融投資のイ・ジェマン研究員は「サムスン電子、SKハイニックス、現代自動車のコスピ指数は2570だが、3社を除くと指数は3000」と分析した。
最近、コスピがボックス圏の流れを見せている理由も大型株に外国人投資家たちの売りが集中したためと分析される。今年に入って外国人投資家による総合株価指数全体の売り越し額は8兆ウォンに達したが、このうち韓国の半導体と自動車に対する外国人の売り越し額がそれぞれ2兆ウォンと1兆5000億ウォンで大きな比重を占めた。
専門家たちは米国スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500に比べコスピの営業利益率が早いテンポで下がっていることも問題として指摘している。ハナ金融の投資分析によると今年の米国アップル、マイクロソフト、アルファベットの合算売上高の見通しは8448億ウォン、前年比7%増加する一方、韓国のサムスン電子、SKハイニックス、現代自動車の合算売上高は504兆ウォンで前年比14%増加が予想される。売上高増加率の展望値は韓国企業のほうが高い。
しかし、営業利益率の展望値はこれとは正反対だ。S&P500の営業利益率は16%と史上最高水準を維持するものと予想され、コスピの営業利益率は昨年11%をピークに現在10%を下回るものと分析された。具体的に見ればアップルは30%で2015年以降での最高値を維持し、マイクロソフトとアルファベットはそれぞれ42%、36%と史上最高値を更新するだろうと見込んだ。これに対しサムスン電子は19%と、2018年の最高値より低い水準であり、SKハイニックスと現代自動車もそれぞれ29%と6%で以前のピークには及ばないものと予想される。
イ研究員は「国内は輸出よりは輸入物価が早いテンポで上昇し企業の収益性悪化への懸念が浮き彫りになりかねない」と説明した。イ研究員は「現在のような状況が続く可能性に備え業種別に営業利益率のストレステストが必要だ」と説明した。
さらに2006年以降、上記のような状況で直近四半期比の営業利益率（金融セクターは自己資本利益率）が大きく悪化しなかった業種のうち、今年の営業利益率が前年比高まるものと予想される業種を提示した。通信、家電、二次電池、化粧品、衣類、自動車、エネルギー、建設、機械、ホテル、レジャーなどがこれに該当する。業種内のストレステストの結果、上位を占めた企業はKT、サムスンSDI、LG電子、アモーレパシフィック、韓国コルマ、起亜、SL、SKイノベーション、KCC、ハンセム、現代斗山インフラコア、エスエフエー（SFA）、パラダイスなどとなった。 - 毎日経済 | キム・グミ記者 | 入力 2022-04-11 17:49:15
