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砂糖の経済学、砂糖をたくさん食べる国ほど経済は混乱する
- 「労働者の砂糖の摂取量が多ければ多いほど、その国の経済は壊れる」。米金融大手のモルガン・スタンレーは生産活動人口の砂糖摂取量と経済成長率の因果関係を調査し、このような結論を下した。
モルガン・スタンレーは19日に公開した「砂糖経済学」のレポートを通じて、砂糖の消費量が増えるほど、肥満はもちろん、糖尿病などの成人病の発症率が高くなり、労働者の生産性が落ちると説明した。
生産性を決定する労働者の健康状態は、経済成長の主要な原動力だ。このため、過度な砂糖の摂取によって、労働者らが健康を害すと、最終的に生産活動に甚大な打撃を与えかねないと分析した。
エルガ・バーチュ首席エコノミストが総括作成したレポートでは、過度な砂糖の消費とそれに伴う肥満・糖尿病患者の増加で、経済協力開発機構（OECD）加盟国の生産性増加率が今後10年間、年平均1.5％のラインにとどまるとみている。
OECDが正式に発表した生産性の伸び率の展望値1.9％と大きな差がある。労働者の健康悪化で生産性が低下し、今後20年間、OECD加盟国の経済成長率が年平均1.8％にとどまるという診断だ。OECDの長期平均成長率の公式展望値は2.3％だ。
モルガン・スタンレーは、過度な砂糖の消費に伴う生産性の毀損により、2035年までにOECD諸国の累積生産量は18.2％減少するだろうと見込んだ。特に砂糖の過剰摂取で肥満率の高いチリの場合、今後20年間で累積生産量は35％減少するものと見込んだ。
チェコ共和国、メキシコ、米国、オーストラリアなども生産量が20％以上減少するという説明だ。韓国、日本、スイス、フランス、イタリア、ベルギーも打撃は受けるが、生産量の減少幅はOECD加盟国の平均より低いことが分かった。
モルガン・スタンレーのレポートは、高齢化が進行している先進国の場合、砂糖の消費量が減っているが、新興市場では、甘い味を好む度合いが増加し、様々な砂糖関連製品の消費が可能になったことにより、砂糖の摂取量が増えていると分析した。 - 毎日経済ニューヨーク_バク・ボングォン特派員/写真=photopark.com | (C) mk.co.kr | 入力 2015-03-20 13:23:58
