中国企業が増設をリード、LCDの供給過剰が懸念される

中国企業が増設をリード、LCDの供給過剰が懸念される

回復の兆しを見せていたディスプレイ業界に警告灯が点った。中国企業が液晶表示装置（LCD）の設備投資を積極的に増やすやいなや、サムスンとLGなどの韓国企業も増設に乗り出して、価格の下落が予想されているからだ。

ディスプレイ業界によると4日、BOE（京東方科技集団）をはじめ、CSOT（華星光電）とCECパンダ（南京中電熊猫信息産業集団）などの中国ディスプレイメーカーは最近、8世代（2200×2500ミリ）の新規ラインを相次いで稼働し始めた。中国最大のディスプレイメーカーのBOEは、重慶で月9万枚規模の第8世代ラインの稼動を開始しており、中国のテレビメーカーTCLの子会社であるCSOTの深セン工場も月10万枚規模の生産に突入した。中国の南京にあるパネルメーカーのCECパンダも、月2万枚規模の第8世代ラインの稼動に乗り出した。

特にBOEは積極的な投資で韓国メーカーを緊張させている。 BOEは最近、韓国企業が保有している第8世代を超えた10.5世代（2940×3370ミリ）LCDパネルラインへの投資を発表した。これによって、60インチ以上の超大型テレビ市場のパネルを先取りするという計画だ。 10.5世代は65インチパネルが8枚取れるので、3枚程度を確保できる8世代に比べてコスト競争力の面で有利だという長所がある。

ディスプレイ業界によると、BOEは400億元（約7兆ウォン）を投資して安徽省合肥市にLCDパネル工場を作る予定だ。規模は月9万枚（ガラス基板基準）であり、2018年第3四半期の生産開始が目標だ。またBOEは福建省福州市でも300億元を投資して、2018年からパネルを生産する計画を立てた。生産規模は月12万枚（ガラス基板基準）だ。

中国だけでなく、韓国企業も生産規模を増やしている。サムスンディスプレイは今年の下半期に、中国・蘇州にLCDラインの増設投資を進める予定だ。規模は月6万5000枚だ。 LGディスプレイも下半期に、月3万枚規模で広州工場を増設する計画だ。

これにより、世界のLCD生産能力の増加率は昨年の2％から今年は6％に、来年は9％に達すると予想されている。 LCDの供給過剰に対する懸念が提起される理由だ。NH投資証券のコ・ジョンオ研究委員は、「中国企業が増設をリードし、LCDの供給過剰懸念が引き続き大きくなる」と予想した。 LCDの供給が増えて、価格は来年上半期まで弱気を免れないものとみられる。ディスプレイサーチによると、20~60インチ台のテレビ用LCDパネルは月平均1.2％のマイナス成長が予測される。すべてのサイズのパネルがマイナス成長をするというわけだ。

LCDの価格が下がり、テレビメーカーも対応戦略作りに乗り出した。テレビメーカーの立場からは、パネルの価格が下がると材料費が減少して短期的には利益だが、下落傾向が続く場合は、最終的にテレビの価格も下げなければならないからだ。

このことから、サムスン電子とLG電子などの世界的なテレビ会社は高級製品に勝負をかけている。サムスンはSUHDと呼ばれる超高画質テレビの販売に、LG電子はOLEDテレビ市場に力を入れている。
毎日経済_チョン・スンファン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-06-04 17:41:31