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マックスフォー（maxfor)、モノのインターネットの有害ガスセンサー
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- 最近、新日本製鉄は古い有害ガスセンサーを最新設備に置き換え始めた。昨年、日本国内の10か所の製鉄所のうちの1か所にモデル事業として韓国企業が開発した無線設備を設置した。結果は大成功だった。有線ケーブルを埋めたる、管を通じて設置するのではなく、無線のモノのインターネット（IoT）機能を持つ機械を要所要所に設置して、コストを40％以上削減したためだ。有害ガスの検知範囲（カバレッジ）も面積比で90％から98％に高めた。新日本製鉄はモデル事業の結果をもとに、10か所の製鉄所に順番に無線設備を追加で採用する計画だ。
< ファン・ソンイル（右）マックスフォー代表が従業員と一緒に研究室で安全設備を披露している >
産業安全設備の専門会社であるマックスフォー社がモノのインターネット技術を前面に出して、世界市場攻略に乗り出した。
最近、京畿道龍仁（ヨンイン）の本社で会ったファン・ソンイル（黃成一）マックスフォー（maxfor）代表は、「安全設備の重要性がますます重要になっており、モノのインターネット技術を活用した設備に関心が高まっている」とし「韓国市場シェア1位を基盤にして海外市場攻略に拍車をかけたい」と明らかにした。マックスフォーの代表製品は、無線の有害ガスセンサー装置だ。大規模な工場や工業団地で有害ガスが発生すると、すぐに中央制御室と担当者に連絡し、事故を防止する技術だ。ファン代表は、2002年に韓国で初めて無線センサーを開発し、輸入製品に比べて半分の価格での供給を開始した。ハードウェアの開発に始まり、順番にソフトウェア、メイン電算センター接続プログラムまで開発して、韓国では唯一、ハードウェアとソフトウェアの両方を製作・供給する企業として成長した。
韓国での国内市場シェアは約30％で、ポスコとエスオイル（S-oil）、麗水の中小化学団地、蔚山産業団地など、80か所に設備を供給した。ファン代表は「有線埋立設備に比べて安価な設置コストと高いカバレッジ、センサー駆動状況を一目で見ることができるソフトウェア設備を備えているため、企業と地方自治団体に製品が好まれている」とし「今年からは化学物質管理法の施行により、これまで以上に安全への関心が高まって、既存の古い設備の代替ニーズも多くなり、設置の問い合わせが増えている」と説明した。
新日本製鉄を筆頭に、輸出にも青信号が灯った。今年の下半期には中国の化学工業協会の要請で、中国内の産業団地に試験設置作業を行う予定だ。昨年まで海外の協力業者を通じた輸出量は年間20億ウォンだが、今年を基点に輸出量が増える見込みだ。
最近開発された作業者の安全管理システムも好評を博している。
サムスン重工業に最初に供給されたこの技術は、作業者の安全帽にセンサーを取り付けるもので、個々の作業者の位置の把握から無線連絡、事故に対する警告が可能だ。ファン代表は「大型タンカーには、作業者が4000人以上が入るため、作業者とのコミュニケーションが最も困難な問題だった」とし「この製品は、作業者間のコミュニケーション、中央管制室との緊急連絡が可能なため、事故に備えることができ良い評価を受けた」と述べた。マックスフォーは、半導体、ディスプレイなどの大規模な工場をはじめ、事故の危険性の高い鉱山などにも供給拡大を推進している。
ファン代表は「昨年は218億ウォンの売上だったが、今年は280億ウォン、来年には370億ウォン台の売り上げが期待される」とし「これまで蓄電されたセンサー技術を活用してビッグデータ市場にも進出する計画で、毎年20％台の成長を介して2017年には、上場に挑戦する」と明らかにした。 - 毎日経済_龍仁=チン・ヨンテ記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-06-28 18:39:58
