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配達アプリに反旗を翻す自営業者たち、「アプリ使わなければ現金サービス」

    「3回注文で現金5000ウォン、6回注文で現金1万5000ウォンを贈呈します」

    ソウル蘆原区の30数個の配達専門料理店が集まって作った電話番号冊子の一文だ。

    提供される金額は破格的に見えるほどに高い。1万2000ウォン以上の注文を3回注文した際に5000ウォン、6回注文すれば1万5000ウォンを提供するということだ。売上高の13~20%に達する金額だ。これら業者が現金を提供するという破格的なサービスまで掲げたことは、配達アプリの高い手数料に辟易したためだ。配達アプリ業者に高い手数料を支給してみたが、いっそのこと顧客に現金を渡す方を選んだということだ。

    配達アプリを通じて注文が入った場合、彼ら飲食店が支払わねばならない手数料は1件当たり6.6%~17.6%に達する。配達アプリを通じて1000万ウォンの売上高を上げたとすれば、最大176万ウォンを手数料として支払う計算だ。自営業者たちは手数料だけでなく、広告費も負担せねばならない。消費者たちに良く見える上段部分に「プレミアム」、「ウルトラコール」などの名前をつけた広告を出す場合、アプリケーションによっては毎月最高7万7000ウォンの広告費が必要だ。会員会社として登録しても、別の業者に埋もれないように追加費用を支払わねばならない。

    匿名を希望したNチキン業者の社長は、「配達アプリを通じた注文は10~15%程度の手数料が1件あたりに付加され、出血が大きい」とし、「配達アプリを通じて注文する顧客が憎いほど」だと打ち明けた。現金提供同盟に参加したS粉食業者の社長は、「まだ配達アプリを通じた注文のほうが多いが、現金提供サービスに対する問い合わせも少しずつ増えている」と伝えた。

    成均館大学経営学科のナム・ミョンウ教授は、「現在、配達アプリ業者は高い市場占有率を武器にして、自営業者たちに過度な手数料を要求している」とし、「良心的な手数料を収めていながらも、一定水準の市場占有率を確保することができる業者が登場すれば、配達アプリはいつまでも傲慢な商いを行うことはできない」と話した。
  • 毎日経済_パク・チャンヨン記者/写真=MBN | (C) mk.co.kr | 入力 2015-07-03 11:02:29