ギャラクシーS6は予想よりも不振、今年の販売は5万台を下回るか

ギャラクシーS6は予想よりも不振、今年の販売は5万台を下回るか

サムスン電子の第2四半期の実績、スマートフォン販売が期待に及ばず

「ギャラクシーS6が予想より振るわなかった。それでも半導体のおかげで7兆ウォンに迫る営業利益を出した」

7日、サムスン電子が第2四半期暫定実績を発表した直後、エレクトロニクス業界の関係者が共通して出した評価だ。

第2四半期、サムスン電子は売上高48兆ウォンと営業利益6兆9000億ウォンを記録した。前期よりも売上高と営業利益はそれぞれ1.87％と15.38％増加したが、証券会社の予想を下回る水準だ。

予想に達しない実績はギャラクシーS6の販売不振によるものだ。

ギャラクシーS6を前面に出して、グローバルスマートフォン市場攻略に乗り出したIM（IT・モバイル）部門の暫定実績は2兆9300億ウォン程度と予想される。昨年、第3四半期の1兆7500億ウォンで低点を記録したIM部門の営業利益は、第4四半期は1兆9600億ウォンを、今年の第1四半期には2兆7400億ウォンを記録して、緩やかな改善の流れを示した。

第2四半期にも実績上昇を継続するにはしたが、市場の期待には及ばないという評価だ。サムスン電子は去る4月、ギャラクシーS6とギャラクシーS6エッジを発売し、今年は5000万台以上の販売を期待した。ギャラクシーS6のバラ色の展望が出され、第2四半期の会社全体の営業利益は8兆ウォン台を記録するという話まで出てきた。しかしAppleのiPhone 6の人気突風が続いたうえに、中国系の中・低価格ブランドが急成長し、サムスン電子の立地は狭くなった。

また、当初はギャラクシーS6とギャラクシーS6エッジの需要が半分ずつを占めると予想したが、予想外にS6エッジの需要が多くなり、製品の供給が円滑でなかった点もIM部門の実績上昇をさえぎった要因の一つだ。
市場調査会社のカウンターポイントリサーチ（Counterpoint Technology Market Research）によると、4月のギャラクシーS6とS6エッジの全世界の販売台数は約600万台と推定される。今年全体では5000万台以上の販売を見込んだ初期の予測とは異なり、4500万台が売れると予想される。ただしギャラクシーA・E・Jなどの中・低価格のラインナップが東南アジアなどの新興スマートフォン市場で善戦し、ギャラクシーS6の弱点を一定部分補完したものと思われる。サムスン電子の関係者は、「IM部門の実績が昨年の第3四半期以降、徐々に回復している中で、第2四半期にもこのような肯定的な流れを継続したという点で鼓舞的」だと説明した。

全体の営業利益のうちの約半分は半導体から出てきた。 NH投資証券によると、第2四半期の半導体営業利益は3兆3300億ウォンで、昨年の第3四半期以降はスマートフォンの代わりにサムスン電子の長兄の座を守っている。 3兆ウォン台の営業利益は5年来で初めてだ。

DRAMは20ナノプロセスへの切り替えが本格化して高級品市場での競争力を確保し、スマートフォンの頭脳に相当する14ナノFinFETアプリケーション・プロセッサ（AP）がギャラクシーS6をはじめとする高級スマートフォンに装着され、システムLSI事業部は黒字転換に成功したと推定される。サムスン製のAPは10月に発売されるAppleのiPhone 7にも採用されることが伝えられた。FinFETは半導体素子を三次元の立体構造にして情報の処理速度を速くする技術で、現在の業界ではサムスン電子だけが14ナノプロセスで量産している。これに加えて、サムスン電子が15兆6000億ウォンを投入する平沢半導体団地が2017年から稼働すると、インテルに追いつくのは時間の問題だと半導体業界では評価している。市場調査機関のガートナーによると、昨年の世界半導体市場でサムスン電子は10.4％のシェアでインテル（15.0％）に次いで2位を占めた。
イ・セチョルNH投資証券アナリストは、「半導体はPC DRAM価格の下落にも、モバイルDRAMとサーバーDRAMの需要が増え、しっかりとした実績を記録した」と説明した。

ディスプレイの営業利益は第1四半期と同様の5400億ウォンを上げるものと推定される。ギャラクシーS6の販売が本格化した第2四半期の業績改善が予想されたが、IM事業部の業績が期待を下回って前四半期の利益を出す水準にとどまった。

コンシューマエレクトロニクス（CE）部門はようやく黒字（1000億ウォン）を記録すると予測される。季節的に第1四半期に比べてエアコンなどの生活家電の実績は改善したが、ユーロ安などの為替レートに対応するためにテレビの価格を引き上げたことから、テレビ部門の収益性は苦戦を免れなかった。市場調査機関のディスプレイサーチによると、今年の上半期の世界テレビ市場の販売台数は合計9900万台で、2009年以来初めて1億台を下回ると推定される。電子業界の関係者は、「家電事業の特性上、利益率が低い上にヨーロッパ、ロシア、ブラジルなどの新興市場の通貨安が事業に悪影響を及ぼしたという分析が出ている」と説明した。
毎日経済_チョン・スンファン記者／チュ・ドンフン記者写真＝イ・スンファン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-07-07 17:27:59