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飲酒経験ある成人100人中13人がアルコール中毒リスク群
- 酒を飲んだことのある成人100人中13人はアルコール中毒危険群に属するという調査結果が現れた。
4日、保険社会研究院の「薬物とアルコール中毒現況と対応方案」研究報告書（責任研究者チョン・ジヌク副研究委員）によると、昨年9月22日から11月21日に全国17の市道の満19歳以上の成人男女1万230人を対象に飲酒経験を調査した結果、83.4%（8532人）が酒を飲んだ経験があった。
研究チームは彼らを対象に飲酒回数、飲酒量と酒を飲み始めるとやめることができない時があるのか、酒のせいで仕事が出来なかったことはあるか、酒を飲んで後悔したことはあるか等に点数を付ける方式でアルコール中毒の有無を推定した。
分析結果、全体飲酒経験者（8532人）の87.3%（7452人）は正常群に属した。しかし5.9%（502人）は問題飲酒群、6.8%（578人）はアルコール使用障害の推定群となった。問題飲酒群とアルコール使用障害飲酒群を合わせて危険群に分類すれば、危険群は12.7%に達する。
性別、年齢、職業、学歴、所得、宗教なども統計的にアルコール中毒に影響を与えるものと明らかになった。
具体的には、男性は女性よりも問題飲酒群とアルコール使用障害推定群に属する可能性がそれぞれ4.587倍、3.271倍高かった。年齢が低いほど、学歴と所得が高いほど問題飲酒群とアルコール使用障害推定群となる確率が高かった。
喫煙経験があれば、無い場合よりも問題飲酒群とアルコール使用障害推定群に入る可能性がそれぞれ3.428倍と3.848倍高かった。
家族関係、職場関係、隣人関係などが円満でなければ正常群よりも問題飲酒群とアルコール使用障害推定群である可能性が上昇した。
特に、自身の飲酒習慣が危険なレベルであると考える人は、正常だと考える正常群の人よりも問題飲酒群とアルコール使用障害推定群に属する可能性がそれぞれ14.066倍、42.793倍ととても高かった。
研究チームは、「アルコールによる健康被害と疾病負担が大きくなる状況を考慮し、アルコール中毒相談専門人力を量産し、全国50カ所に過ぎないアルコール相談センター設置の法的根拠を準備せねばならない」とし、「焼酎、ビールなど大衆的な酒類に健康増進負担金を付加する方案を模索する必要がある」と強調した。 - 毎経ドットコム_デジタルニュース局 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-08-04 08:08:11
