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サムスンとポスコは組織のスリム化、LGと現代自動車は増員
財界、不況対処で食い違う人材戦略
- 不況に対処する韓国大企業の人材戦略が大きく分かれている。
< 主要企業の今年の従業員数の増減 >
サムスンとポスコが組織のスリム化を通じた緊急経営に乗り出したことに対し、LGと現代自動車グループは反対に人員削減は最小限に抑えたり、むしろ人材増員に乗り出した。同じ電子系だが、サムスンは人材を2700人近く先制的に減らしたが、LGは小幅で増やした。鉄鋼業界ではポスコが500人余りの人材を削減したが、現代製鉄は700人余りを増員した。造船会社でも現代重工業は1100人以上の従業員を減らしたが、サムスン重工業は700人以上を増やしたことが分かった。
19日、主要大企業の第3四半期の四半期報告書における人材の現状を集計した結果、サムスン電子、サムスンディスプレイ、サムスン電気、サムスンSDIなどのサムスン電子系4社は、今年に入って9月末までに従業員が2767人減ったことが分かった。サムスン火災全体の従業員が5700人あまりであることを勘案すれば、ちょっとした系列会社の半分規模の人材が電子部門で減った。
一部の生産ラインの停止または売却に乗り出したサムスンディスプレイのみが、今年に入って1117人に達する従業員を削減した。昨年末と比較したときは、4.2％ほど縮小したわけだ。サムスン電気は5.0％に達する631人を減らし、サムスンSDIは1.7％に相当する194人を削減した。サムスン電子は0.8％で割合は大きくなかったが、従業員825人がサムスン電子を去った。サムスン物産も5.7％減の492人を減らした。
サムスングループの関係者は、「会社ごとにそれなりの事情があるだろうが、グループ全体を見れば携帯電話事業の不振と関連した影響があるかもしれない」とし、「電子系列会社はスマートフォン事業と直接的または間接的につながりがあり、全体的に人材が減った状況」だと説明した。ただしこの関係者は「毎年、系列会社別に通常5~10％ほど自然減少するが、景気低迷で新規採用を多くなかったことも多少は影響がある」と付け加えた。
一方、LGグループの電子系では従業員の採用が341人ほど増えた。電気自動車のバッテリーのような自動車部品事業の強化と、新樹種事業への進出を通じた不況対処戦略に乗り出したものと解釈される。またサムスンとは異なり事業構造改革のような大きな変化がなかった点も、人材の総勢に影響を与えなかったと思われる。現代自動車グループは現代自動車のみで1109人に達する職員が増えるなど、全体的には1768人ほど増加した。今年の上半期だけで新入社員5500人あまりを選ぶなど、新規採用が活発だったこともあるが、不況の中でもむしろ積極的に人材採用戦略を駆使する独特のグループ哲学が反映されたという評価だ。
韓国二大鉄鋼のポスコと現代製鉄も、今年の従業員の増減面で食い違う方向を示している。
ポスコは昨年末にくらべて、今年の第3四半期までに489人の従業員が減った。新規採用よりは部門統廃合と系列会社の整理の過程で、自然に出て行った人員が多かったという話だ。会社の収益性悪化に責任を負って役員が大挙整理され、その場所を従業員がうめたからだという分析も出ている。
ポスコの関係者は、「国外法人に派遣された本社所属人員を国外法人所属に身分を切り替えて、ポスコの従業員が減った側面もある」と語った。 - 毎日経済_ソン・ソンフン記者／チョン・ボムジュ記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-11-19 21:48:46
