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浮き沈みが克明に分かれたフランチャイズ業種
コンビニとテイクアウトは笑い、ピザとコーヒーは泣く
- ソウル市内にコーヒーのフランチャイズ3店舗を運営しているキム・ソングン氏（48）は最近、その中のひとつを整理した。かつてこの店は月の売上げがなかなか良い孝行店舗だったが、2年前から周辺にテイクアウトコーヒーなどの小規模コーヒー店が雨後の竹の子のようにできたことから、売上げは下降曲線を描いてきた。けっきょくオープン5年めで、キム氏はこの店をたたんでコンビニへの業種変更を決心した。
年初からフランチャイズ業種の浮き沈みが克明に分かれている。コンビニ・テイクアウト・生活用品業界は浮きながら、ピザ・コーヒー・デザート業種は沈む傾向がはっきりしている。
毎経エコノミーが国内フランチャイズ18業種68ブランドの多店舗率（フランチャイズ全体加盟店のうち店主一人が2つ以上の店舗を運営する多店舗の割合）を調査した結果、コンビニ・テイクアウト・生活用品業種は昨年よりも多店舗率が増加した一方で、ピザ・コーヒー・デザート業種は下落傾向が目立った。 1人世帯の増加とホームファニシング市場の成長に関連するフランチャイズは恩恵をこうむり、すでに市場が飽和したり、多少食傷ぎみの飲食関連業種は成長が折れたものと解釈される。
多店舗店主の割合の変化を見ると、当該のブランドの浮き沈みも見当をつけることができる。一般店主は、商売がうまくいかなくても生計のためになんとか持ちこたえ、「限界店舗」や「ゾンビ店舗」として維持するが、多店舗店主はビジネスの展望に合わせて、自由に店舗を増やしたり減らして対応するためだ。
昨年よりも多店舗率が最も大きく上昇した業種はだんぜんコンビニだ。コンビニ5社（CU、GS25、セブンイレブン、ミニストップ、ウィズミー）はすべて1~6.1％ポイント増加した。コンビニエンスストアは1人世帯の増加傾向の最大受恵業種として浮上し、既存店主らが相次いで追加店を出した。
弁当屋とチキン屋も多店舗率が高くなった。ポンジュク（2015年1月9.3％→2016年1月13％）、ポントシラク（7.7％→10.3％）、ハンソトシラク（7.5％→8.4％）、キムガネキムバプ（5.6％→7.5％）などが旨味を見た。 「配達飲食の代名詞」チキンはBBQ、ペリカナ、BHC、キョチョンチキンなど、ほとんどのブランドで多店舗率が高くなった。 1人世帯の増加はもちろん、配達アプリの普及でチキンの注文が増えた影響も大きいという分析だ。実際に「配達の民族」と「ヨギヨ」によると、配達アプリによる年末のチキンの注文件数は、昨年の年初とくらべてそれぞれ48％と240％増加したことが分かった。
ファーストフードもマクドナルド（63.8％→69.8％）、サブウェイ（10.8％→12.6％）、パパイス（8.3％→12.6％）の店主の追加出店が続いた。
最近1年間の多店舗率が下落した業種もある。ピザ、デザート、コーヒー専門店が代表的だ。ミスターピザ（40.1％→32％）、ピザハット（37.1％→9％）、スムージーキング（15.4％→8.7％）、マンゴーシックス（5.6％→0％）、トムエントムス（17.4％→11.2％）の店主らは、追加出店の代わりに閉店を選んだ。コーヒー専門店はイディヤコーヒー（27.8％→29.2％）とコーヒーベイ（0.5％→1.2％）をのぞく主要ブランドは苦汁を味わった。合理的な消費トレンドが広がり、1000~2000ウォン台の中・低価格コーヒー専門店が躍進した。
多店舗率の変化は市場のトレンドを反映したりするが、だからといって盲信することは禁物だ。業種やブランドによって、多店舗出店が制限されるケースがあるからだ。長安大学のチュ・ユンファン流通経営科教授は、「多店舗率はフランチャイズ創業を選択するとき、数多い尺度の一つとして活用することが望ましい」と助言した。 - 毎経エコノミー_ノ・スンウク記者／カン・スンテ記者／チョン・ダウン記者 | 入力 2016-02-14 21:24:06
