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サムスン、2018年にはOLEDテレビ生産か
- サムスンディスプレイは今後2年間で約4兆ウォンを投資して、テレビ用の有機発光ダイオード（OLED）パネルの生産に乗り出すものと見られる。サムスン電子がこれの供給を受ければ、早ければ来年か遅くとも2018年にはOLEDテレビを出荷すると予想される。
17日、グローバル市場調査会社のIHSによると、サムスンディスプレイはテレビ用の第8世代OLEDパネルの生産のために、今年と来年の9月にそれぞれ装備を発注する予定だ。第8世代は原版サイズが横2.2メートルと縦2.5メートルで、55インチディスプレイパネル6枚を切り出せる大きさだ。
IHSは装備の発注を通じて、サムスンディスプレイが来年には49万5000平方メートル、2018年には200万平方メートル以上のテレビ用大型OLEDパネルの生産能力を備えると予想した。業界では、サムスンディスプレイが従来のTFT-LCD生産工場をテレビ用大型OLEDパネルの生産に転換するということを考えると、総投資規模は3兆～5兆ウォンに達すると見ている。サムスンディスプレイのOLEDパネルの生産時期を勘案すれば、サムスン電子がこれの供給を受けてテレビを発売するのは早ければ来年、遅くとも2018年ころと予想される。
グループ次元で死活をかけてOLED事業を推進しているLGと異なり、サムスンはOLEDテレビに消極的な姿を見せた。光の性質を出す様々な物質を均一に分布させなければならないという点から、OLEDパネルの歩留まりは高くない。
また、長時間使用すると特定部分の画素が劣化（burn in／バーンイン）現象を起こすことも問題として指摘されてきた。これに加え、LGディスプレイがOLEDパネルを製造するときに使用するWRGB技術に対する論議もまだおさまっていない状況だ。
金炫奭（キム・ヒョンソク）サムスン映像ディスプレイ事業部社長は先月、米国ラスベガスで開催された世界最大の家電ショー「CES 2016」に参加して、「サムスンもOLEDテレビについて様々な研究を行っているが、歩留まりが良くなくてテレビの価格が高くなる点と、OLEDのいくつかの利点を量子ドット技術でも実現できるという点から、発売の問題は長期的に検討している」と明らかにした。
サムスンディスプレイの朴東健（パク・トンゴン）社長はIHSの資料に対し、この日の韓国ディスプレイ協会の定期総会を終えて、テレビ用OLEDパネルの投資計画を問う記者の質問に「知らない内容」だと答えた。 - 毎日経済_イ・スンフン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2016-02-17 19:35:16
