数字経済 > 総合
ドイツ・日本に目を向ける「海外直購2.0」
安価な米国直購ではなく、品質良くA / S可能なドイツ産家電が人気
- 2013年のブラックフライデー以降、急成長している海外直購（直接購入）市場が新たな局面に入っている。直購市場が成熟しながら米国のオンラインサイトでは、米国の有名製品を総なめにしていた行動から製造大国ドイツ・日本の高品質マニア商品に続々と移動している。
22日、海外配送代行サービスのモールテールによると、昨年ドイツから海外配送代行を申請した件数は、前年同月比で73％増加した。ドイツからの海外直購の割合は、2013年はモールテール全体で1％に過ぎなかったが、昨年には5.6％まで成長した。日本からの海外直購の割合も同期間に3.8％から7.2％まで増加した。
これは、過去に米国を中心に衣料とファッション雑貨が主を成していた海外直購が、最近になってドイツ・日本の健康食品、電化製品などに拡大されたためだ。特に、これらの国は伝統的な製造業大国として国内にあまり知られておらず販売していない優れた製品を購入できる。モールテールの関係者は、「米国からの直購がサムスン・LG電子やApple製品を価格的な利点を生かして購入する行動だったなら、ドイツ・日本からの直購はプレミアム家電、フィギュアなどのマニアたちの趣向を掘り下げる製品が多い」と説明した。実際、米国からの海外直購の割合は、2013年の91.5％から昨年には83％へと年々低下している傾向だ。
最も明確に成長している市場はドイツだ。ドイツの家電製品は、AEG、Siemens、Mieleなどの設立されて以来100年以上の伝統のある電子製品企業を中心に、消費電力節約型製品が多く国内よりも安いという利点がある。特に、インダクションはドイツ直購で欠かせないアイテムのうちの1つとして位置づけられている。国内で最も人気のあるSiemensのインダクションは、国内平均価格が200万ウォン前後だが直購を利用すれば、半分の価格で調達できて需要が増えている。
このように、新しい国からの新しい品目に対する直購需要が増え、海外発送代行サービス業者も変化を図っている。国内法人を通じて購入しないためアフターサービスを受けることが難しい直購の欠点を補完するために、直接修理や管理が可能な業者を交渉して連結するということだ。 - 毎日経済 チョ・ソンホ記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2016-09-22 17:06:50
