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勉強するサラリーマン「サラデント（Saladent）」のための第二の私教育市場拡大
2人に1人の割合で自己啓発…昇進・年俸高める競争／夕方のない人生、苦痛の訴えも
- 大企業のサラリーマン、キム・ソンホンさん（26・仮名）は毎日、会社のあるソウル市西大門（ソデムン）ではなく乙支路（ウルチロ）に出勤する。朝の7時ともなれば塾に到着して、一対一の英会話レッスンを受ける。仕事の後には社内の経営革新プログラムを受講する。そのあいまあいまにソーシャルベンチャーで経営諮問活動まで行っている。週末も休む暇がない。中国語能力試験（HSK）のスコアを上げるために、インターネット講義を聞く。入試・就職戦争に劣らない昇進競争と生存戦争を繰り広げる彼ら、まさに勉強するサラリーマン「サラデント（Saladent）」だ。
< EBS会員中、社会人（25~40歳）の割合 >
去る3月、就職ポータル「サラムイン（saramin）」が会社員1093人を対象にアンケート調査した結果、半数を超える53.6％が「現在、自己啓発を行っている」と答えた。純粋な意味での自己啓発は消えて久しい。「恣意半他意半（なんとなく）」競争に追いたてられた彼らに、自己啓発はそのまま「モムガプ（自分の値打ち）」だ。稼いだ金をそっくりそのまま再教育に注いでみれば、会社員向けの教育市場は入試塾市場に匹敵する、「第二の私教育市場」と呼ばれるほどだ。業界では会社員対象の私教育市場の規模を、年間2兆ウォンと推算している。入試用EBSは、いまや会社員の再教育の必須教材として定着したほどだ。
今年の8月までの、EBSホームページ新規会員は総97万人あまり。このうち25~40歳の会社員の加入者は23.5％と少なくない。外国語教育の専門サイトEBS langの場合、25~40歳の会社員の割合はなんと40.9％に達する。
このように、自己啓発の競争に追い立てられたところ、会社員らの「夕食」は消えて久しい。
勤労福祉公団が運営する労働者支援プログラム（EAP）には、過度な自己啓発の負担を訴えるサラリーマンからの相談が集中している。2011年に3240件だったものが、昨年は6329件と2倍近くに急増した。今年も上半期だけで4815件に達している。 - 毎日経済_チョン・ウイヒョン記者／チェ・ヒソク記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2014-10-01 17:42:12
