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ビックデータを分析して眼鏡を開発、米国・中国に進出
ダビチ眼鏡、韓国全国の191店舗で正札制を導入…売上げ2000億を期待
- 先月、中国の眼鏡業界関係者40人余りが団体でダビチ眼鏡（DAVICH眼鏡）本社を訪れた。彼らは「韓国を訪問するなら、ダビチ眼鏡は必須コース」と1時間以上も休まずにダビチ眼鏡の教育方法について質問し、直接店頭に立ち寄って訪れた顧客をどのように検眼しているかなどを入念に把握して帰った。
< キム・インギュ代表が眼鏡製品を持って事業を説明している >
ダビチ眼鏡のキム・インギュ代表は「中国の眼鏡業界の従事者の訪問が続いており、何よりもダビチ眼鏡が構築した教育システムに大きな関心を示しているようだ」とし「今後、中国内でダビチ眼鏡店を直接運営する現地事業者が、彼らの中から出てくるだろう」と期待感を表わした。
キム代表は顧客の目の状態を正確に分析し、いかに最適化された眼鏡を処方することができるかが重要だと言う。代表的なものが、いわゆる「居残り勉強」方式だ。ダビチ眼鏡は、全国191店舗の眼鏡士1400人余りを対象に、毎月教育を行う。眼鏡士は顧客を対象に検眼をして、データをリアルタイムで本社と連動されているプログラム（ダビジョン）に入力する。本社では眼鏡士が入力したデータを分析して眼鏡士にどのような訓練が必要かどうかを推し量ることができる。キム代表は「多焦点レンズの眼鏡が必要な50代の顧客が毎回通常のメガネを購入するとしたら、これは訓練が必要だという信号になりえる」とし「本社では眼鏡士が入力したデータと処方をもとに教育対象を選定する」と明らかにした。
このため、大田に眼鏡士官学校である「オプトメトリーアカデミー」という専門教育場を設けて、従業員が合宿しながら、15人の専門眼鏡士から教育を受ける。また、精密検査のために、既存の検査システムから脱却して、より正確なセルフテストシステムを直接作成し、建陽大の眼鏡光学教授と協力して10種類の韓国型多焦点レンズタイプを開発したりもした。
彼は検眼サービスに集中するために、20年前から業界で初めて価格正札制を導入した。キム代表は「初めて価格の正札制を試行したとき、なぜ値下げをしてくれないのかと椅子を蹴って出て行く顧客もいた」とし「彼らが複数の眼鏡店を訪れてみて、数日後に再び戻ってくるのを見て価格正札制を導入したことが正しかったと思った」と話した。「13579」の定額正札制を通じて眼鏡フレームとレンズを含めて最低1万ウォンから最高9万ウォンで製品の価格を策定した。会社には適正利益のみ残しながら価格交渉する時間を削減し、検眼サービスに集中しようという考えから出発したことだが信頼を得る踏み台となった。
現在、300社の協力業者から製品の供給を受けているダビチ眼鏡は、2008年に米国ロサンゼルスに1号店を出して海外進出に速度を出している。
これから韓国産の高品質のメガネを前面に出して、中国市場を積極的に攻略する方針だ。
昨年、270万人がダビチ眼鏡で製品を購入した。BBMという独自ブランドの眼鏡フレームを前面に出して、今年は300万人の顧客を引き寄せるという目標を立てた。
昨年の売上高が1732億ウォンを記録したダビチ眼鏡は、今年の売上高は2000億ウォンを目標にして、来年には従業員200人を追加で採用する方針だ。7月には150億ウォンを投資して江南区大峙洞に地下1階、地上4階規模のダビチ眼鏡タウンをオープンする。ダビチ眼鏡タウンには、眼鏡博物館、高級手作り眼鏡を作る施設などが入る予定だ。 - キム・ジョンボム記者/写真=キム・ジェフン記者 | 入力 2015-05-12 17:09:59
