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「韓国経済の心張り棒」半導体の超好況、折れるか?


■ DRAMエクスチェンジの報告書

メモリー半導体のスーパー好況が、来年からは下り坂になるという見通しが出た。グローバルな半導体調査機関のDRAMエクスチェンジ(DRAMeXchange)は5日、「東芝、サムスン、インテル、YMTC(長江メモリテクノロジー)など、主要NAND型フラッシュメモリ企業の生産能力の拡充が半導体産業に徐々に影響を及ぼして、2019年のNANDフラッシュ市場は供給過剰状態に陥る可能性がある」と予想した。

全世界の主要半導体企業がいっせいに大規模な設備投資に乗り出したことで、モバイル人工知能(AI)、モノのインターネット(IoT)など第4次産業革命ブームに乗って、2~3年の間に超好況を享受したメモリー半導体市場は、今年を頂点に下方曲線を描く可能性が高まっている。このようになると、半導体産業に依存している韓国の輸出に対する悪影響は避けられず、対策が急がれるという指摘が出ている。

DRAMエクスチェンジによると、中国のYMTCが武漢東湖尖端技術開発区に建設したNAND型フラッシュ工場が今年の下半期に本格稼動に入る。昨年の半導体世界1位をサムスン電子に奪われたインテルも、今年の末までに中国の大連3D NAND型フラッシュメモリ工場の生産能力を2倍に増設する計画だ。これを土台に、インテルは需要が急増しているサーバー用SSD(ソリッドステートドライブ)市場を攻略する方針だ。

さらにサムスン電子は中国の西安NAND型フラッシュメモリの生産ライン拡張を準備中であり、SKハイニックスも清州M15工場の追加投資を進めている。

日本の三重県四日市市に合弁工場を運営している東芝メモリとウエスタンデジタル(WD)も、2029年までに合弁を継続することを昨年末に合意し、NAND型フラッシュメモリの生産ライン増設に速度を加える見通しだ。東芝メモリは半導体事業の売却過程でウエスタンデジタルとの法的紛争に巻き込まれたが、これを仕上げて岩手県に大規模な投資計画を策定してきた。

日本のメディアは東芝メモリが世界1位のサムスン電子を追撃するために、今後10年のあいだに4兆円(約38兆ウォン)を投資して、需要が急増したスマートフォンとデータセンター用のNAND型フラッシュメモリを生産するだろうと伝えた。

市場調査機関のIHSによると、昨年の第3四半期の時点でNAND型フラッシュメモリの世界市場シェアはサムスン電子が39%で1位を占めており、東芝(16.8%)、ウエスタンデジタル(15.1%)、マイクロン(11.3%)、SKハイニックス(10.5% )が続いている。東芝とウエスタンデジタルが連合攻勢を伸ばせば、サムスン電子の地位はいつでも脅かされることがありうる仕組みだ。岩手県の工場は2020年から本格的に量産に入る予定だ。
  • 毎日経済_ファン・ヒョンギュ記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2018-01-05 17:23:00




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