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造船株、好材料が重なり主導株として浮上
造船株、好材料が重なり主導株として浮上
株式市場が弱含みの中で造船株が主導株として浮上している。韓国の造船会社が今年第1四半期、全世界の船舶発注量の半分ほどを独占する受注「ジャックポット」を爆発させた上、船価上昇による業績改善も続くためだ。韓国証券市場に背を向ける外国人投資家たちも造船株に対しては買い越しを維持し株価を押し上げている。専門家たちは液化天然ガス（LNG）船など技術力を基に造船株の高止まりが続くだろうという見通しを出している。
18日、韓国取引所によると現代重工業の株価は今月に入って19.25%上昇した。現代尾浦造船（13.28%）と大宇造船海洋（8.87%）も強気を見せている。サムスン重工業（8.98%）も今月、上昇傾向にある。外国人投資家が今月に入って15日まで現代重工業、サムスン重工業、現代尾浦造船、韓国造船海洋などを買い越し需給面でも造船株の善戦が目立っている。
今年、第1四半期に造船会社が「驚きの受注」を申告し期待感も高まっている。DB金融投資によると韓国の造船会社は年初に提示した受注目標の40.9%を第1四半期に、すでに達成している。企業別では現代重工業が26%、現代尾浦造船が42%、現代三湖重工業が90%、サムスン重工業が25%、大宇造船海洋が47%などの達成率を記録した。これら造船会社の第1四半期の受注規模は152億ドルに達する。世界の新規発注量の49%を韓国造船会社が占め2015年以降7年ぶりに第1四半期の受注で中国を抜いた。
専門家たちは受注実績とともに先価格の上昇に注目すべきだと指摘する。収益性の面でも国内造船会社が有利な位置についたという説明だ。ケープ投資証券によると国内造船所の今年第1四半期の新規受注総トン数は昨年第1四半期比減少したが、受注金額は同水準を維持している。 業界では造船会社が受注残高のおかげで攻撃的な受注に乗り出す代わり船価の引き上げに集中しているという分析が出ている。実際、ダオール投資証券によるとコンテナ船とLNG船の新造船価格は2019～2020年比それぞれ40%、22%上昇したことが分かった。クラークソン・リサーチが発表する新造船指数も昨年の第1四半期130から今年の第1四半期には158まで上昇した。
株価に負担となった鉄鋼など原材料価格の上昇と受注鈍化の憂慮も鎮めたという評価が出ている。ケープ投資証券のキム・ヨンミン研究員は「原材料価格の高騰を考慮すると原価上昇分を船主会社に転嫁できる位置を占めたという点が重要だ」とし、「コンテナ船の需要鈍化が進んだら船主会社が上乗せ金を払って第1四半期に発注を与える必要はない」と説明した。受注の持続性も備えているという分析だ。昨年、造船株は受注急増と新造船価格の上昇にも横ばいの様子を見せた。新規受注は感染病の大流行による一時的な現象であり先価格は原材料価格の上昇分を反映するだけだという論理が強かったためだ。しかし、今回は違うという指摘が出ている。造船業の「スーパーサイクル」と呼ばれる2000年代のインド船舶の廃船年齢（約25年）が近づくにつれ来年から船舶交換が本格化するということだ。超大型原油運搬船やハンディサイズタンカー、フィーダーコンテナ船などで買い替え需要が発生するという観測が出ている。
18日、韓国取引所によると現代重工業の株価は今月に入って19.25%上昇した。現代尾浦造船（13.28%）と大宇造船海洋（8.87%）も強気を見せている。サムスン重工業（8.98%）も今月、上昇傾向にある。外国人投資家が今月に入って15日まで現代重工業、サムスン重工業、現代尾浦造船、韓国造船海洋などを買い越し需給面でも造船株の善戦が目立っている。
今年、第1四半期に造船会社が「驚きの受注」を申告し期待感も高まっている。DB金融投資によると韓国の造船会社は年初に提示した受注目標の40.9%を第1四半期に、すでに達成している。企業別では現代重工業が26%、現代尾浦造船が42%、現代三湖重工業が90%、サムスン重工業が25%、大宇造船海洋が47%などの達成率を記録した。これら造船会社の第1四半期の受注規模は152億ドルに達する。世界の新規発注量の49%を韓国造船会社が占め2015年以降7年ぶりに第1四半期の受注で中国を抜いた。
専門家たちは受注実績とともに先価格の上昇に注目すべきだと指摘する。収益性の面でも国内造船会社が有利な位置についたという説明だ。ケープ投資証券によると国内造船所の今年第1四半期の新規受注総トン数は昨年第1四半期比減少したが、受注金額は同水準を維持している。 業界では造船会社が受注残高のおかげで攻撃的な受注に乗り出す代わり船価の引き上げに集中しているという分析が出ている。実際、ダオール投資証券によるとコンテナ船とLNG船の新造船価格は2019～2020年比それぞれ40%、22%上昇したことが分かった。クラークソン・リサーチが発表する新造船指数も昨年の第1四半期130から今年の第1四半期には158まで上昇した。
株価に負担となった鉄鋼など原材料価格の上昇と受注鈍化の憂慮も鎮めたという評価が出ている。ケープ投資証券のキム・ヨンミン研究員は「原材料価格の高騰を考慮すると原価上昇分を船主会社に転嫁できる位置を占めたという点が重要だ」とし、「コンテナ船の需要鈍化が進んだら船主会社が上乗せ金を払って第1四半期に発注を与える必要はない」と説明した。受注の持続性も備えているという分析だ。昨年、造船株は受注急増と新造船価格の上昇にも横ばいの様子を見せた。新規受注は感染病の大流行による一時的な現象であり先価格は原材料価格の上昇分を反映するだけだという論理が強かったためだ。しかし、今回は違うという指摘が出ている。造船業の「スーパーサイクル」と呼ばれる2000年代のインド船舶の廃船年齢（約25年）が近づくにつれ来年から船舶交換が本格化するということだ。超大型原油運搬船やハンディサイズタンカー、フィーダーコンテナ船などで買い替え需要が発生するという観測が出ている。
- 毎日経済 | カン・ミヌ記者
- 入力 2022-04-18 17:32:24
