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悪材料に振り回されるホームプラス、偽物ナイキに売却説まで


ホームプラスが年初から相次いで人々のうわさ話になった。何よりも「偽製品」ナイキスニーカーを販売した事実が知られながら、大きな打撃を受けた。イ某さんは昨年9月、ホームプラスが運営するオンラインショッピングモールで10万3000ウォンのナイキスニーカーを購入した。当時、商品のロゴとステッチに異常であると報告して、ホームプラスに確認と払い戻しを要求したが、ホームプラスは該当の製品が正規品だとし、払い戻しを拒否した。これに対してイさんは特許庁に本物かどうかについての確認を依頼し、特許庁は米国ナイキ本社に製品を送った。ナイキ本社は「偽製品」という最終的な鑑定結果を通知した。

問題は、ホームプラス側の対応だった。ナイキ本社が偽製品だということを確認したにもかかわらず「偽製品の責任は納品業者にある」と再び交換、払い戻しを拒否したのだ。これに対して、批判の声が殺到した。論難が大きくなると、ホームプラス側は一歩遅れて「被害補償のためにすべての措置をする」と明らかにしたが、消費者の不信はさらに大きくなっていく様相だ。

絶えない売却説も、ホームプラスの足を引っ張る要因だ。ホームプラスの持分を100%保有している英テスコは、今年初め「海外資産を売却する計画がない」と釘を刺した。しかし、最近テスコ本社のベニー・ヒギンズ(Benny Higgins)戦略責任者が韓国を訪問するというニュースに、ホームプラス売却説が再点火される雰囲気だ。彼が売却に先立ち、経営状況の把握に乗り出すとの観測も出ている。

ある財界関係者は、「現代百貨店や農心、イーランドがホームプラスの買収を推進するというなど、今年に入っても売却・構造調整説が絶えない。会社の内部が騒然とする中で偽製品の販売騒動まで大きくなり、経営陣は、あれこれと頭が痛いだろう」と耳打ちした。
  • 毎経エコノミー第1794号(2015.02.04〜02.10日付)キム・ギョンミン記者
  • 入力 2015-02-02 10:12:19




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