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30歳以上の10人に1人、粒子状物質により早期死亡


30歳以上の10人に1人が粒子状物質により早期に死亡するという研究結果が出た。

仁荷大学病院・職業環境医学科のイム・ジョンハン教授チームは20日、亜洲大学環境工学科キム・スンテ教授チームと共同で「粒子状物質(PM 10)と微小粒子状物質(PM 2.5)などの大気汚染が首都圏居住者の死亡に及ぼす影響図」を調査した結果、「粒子状物質などの大気汚染のために、ソウル - 京畿地域に限って、30歳以上の成人1万5000人余りが期待寿命に及ばないまま早期に死亡する」と発表した。

これは、首都圏の年間死亡者数(30歳以上)の15.9%を占める数値で、粒子状物質のリスクに対する懸念を育てている。

大気汚染は、通常、粒子状物質のような粉塵や二酸化窒素・二酸化硫黄などに分けることができるが、その中でも最も問題になるのは粒子状物質と微小粒子状物質だ。

該当の論文を見ると、2010年を基準に、首都圏に住む30歳以上の成人のうち、大気汚染による死亡者数は同じ年齢の合計死亡者数の15.9%(1万5346人)を占めており、1万5000人以上が予期せぬ病気により早期に死亡したということになる。

研究チームは、現在推進中の「首都圏第二次空気管理政策」が効果を上げて、来る2024年に大気汚染濃度(μg/㎥)が粒子状物質は30、微小粒子状物質は20ほどのレベルに低下する場合、早期死亡者数は2010年比で57.9%減の1万866人になると推算した。

ただし、研究チームは、現在の大気汚染状況が改善されず、継続的に汚染に露出する場合、同じ期間の早期死亡者数は2万5781人に増えると予想した。
  • 毎日経済 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2015-04-20 13:08:41




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