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現代自動車とポスコICT、大型マートなどに電気自動車の充電施設120ヶ所を構築

    △写真=現代自動車が26日、ポスコICTと業務協約(MOU)を締結した。右から現代自動車のチェ・サング国内営業本部販売事業部長、ポスコICTのイ・ジェイル全体エネルギー最適化事業室長

    少し前にプラグインハイブリッド車(PHEV)を購入したA次長は最近、たいへん後悔している。通勤距離が往復40キロ程度なら、燃料を一滴も使うことなくバッテリーだけで走行が可能で、燃料価格は「0ウォン」だという営業担当者の言葉はでたらめだった。家庭用の220ボルト電源で充電できるのは確かだが、実際に車を購入してみると、充電できる場所がなかったからだ。 A次長が居住するアパートの駐車場には220ボルト電源がない。会社の駐車場でも電源を見つけることができなかった。結局A次長はバッテリーを全く活用しないまま、毎日ガソリンを入れながらエンジン走行モードで通勤している。

    現代自動車が来月2日、韓国の国産車で初のPHEVを発売することから、充電インフラの構築に乗り出した。ソナタPHEVの発売後に万一発生するかもしれない、A次長のような事例を未然に防ぐという意味だ。

    現代自動車は28日、去る26日にソウル市江南区永東大路の国内営業本部社屋で、ポスコICTと両社の関係者が参加したなかでPHEVと電気自動車など、「エコカー公共充電インフラ構築に関する業務協約(MOU)」を締結したと明らかにした。

    MOUによると、現代自動車とポスコICTは一般顧客のアクセスと利便性を高めるために、大型マートや映画館などの生活密着型公共施設に充電施設120ヶ所を構築することで合意した。

    現代自動車は今回のMOU締結とは別に、直営サービスセンターや工場出荷センター、販売代理店やブルーハンズなどの現代自動車の事業拠点に、7月を皮切りにして今年中に充電施設を121ヶ所構築する予定だ。今後は全国の各支店と代理店、試乗センターやブルーハンズなど、約2200ヶ所に及ぶ全事業場にも充電機の設置を拡大する計画だ。

    現代自動車がこのように充電施設の確保に積極的に乗り出すのは、今週に発売予定のソナタPHEVのためだ。ソナタは国産車初のPHEVで、運転席の左側に充電器を差し込んで充電可能なように作られた。

    PHEVは燃費と移動可能距離を同時にねらった画期的な車両としてあげられるが、韓国内では充電設備の不足が大きな弱点だ。 PHEVは家庭用220ボルト電源を使用して充電できるように設計されている。しかし、ほとんどの国民が居住するアパートなどの共同住宅の駐車場には、220ボルト電源が設置されたところは多くない。

    輸入車業界でもBMW、フォルクスワーゲン、トヨタ、アウディなどがガソリン燃料と充電池の両方を利用して走るPHEVを国内に紹介したが、まだ実際に販売しなかったり、販売しても量が多くないのもこのためだ。これにより、消費者も国内での市場シェアが最も高い現代自動車が普及型PHEVを出して、インフラの拡充を通じて市場を育ててくれることを待っていた。

    通常ソウルから釜山まで約400キロを行くために充電するのにかかる電気代は、車種に応じて5000~1万ウォン台だ。

    しかし、どれだけをどのように充電するかによって料金が異なるうえ、充電時に発生する電気料金を誰がどのように負担するかについての規定もない。これにより、現代自動車グループは今後、電気自動車の充電サービスの有料化事業と関連し、来月中に特殊目的法人(SPC)を設立して、済州島をはじめとする全国単位のインフラ構築事業にも本格的に参加する予定だ。

    現代自動車の関係者は、「発売前の試験運行過程などを通じてこのような問題点を把握し、十分な対策を準備中」だとし、「ソナタPHEVを購入する顧客が不便なく車両を充電できるようにすることにより、国内のエコカー普及の先頭に立つ」と語った。
  • 毎日経済_ハン・エギョン記者/キム・ドンウン記者 | (C) mk.co.kr | 入力 2015-06-28 17:19:27