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B.A.P側、「TSから実質的回答なし」…16日弁論準備期日
- グループ B.A.Pが所属事務所TSエンターテイメント（以下、TS）を相手に専属契約無効確認及び精算金返還請求訴訟を提議した中で、来る16日弁論準備期日を迎える。
B.A.Pの訴訟代理人である法務法人ドダムは5日午前、報道資料を通じて「昨年11月に訴訟を提議してから現在までTSは実質的な回答をしていない」としながら「ソウル西部地方法院（裁判所）第14民事部は弁論準備期日を来る16日に指定した」と事件の進行過程を明かした。
ドダムは「B.A.Pのメンバー6人が昨年11月26日、所属事務所TSを相手に専属契約無効確認及び精算金返還請求訴訟を提議した後、TSは1月15日に回答書を提出した」としながらも、「TSが提出した回答書にはアルバムプロモーション費15億5000万ウォンの無断使用等のようなB.A.Pメンバー6人の主張に対する具体的な反論は含まれていないまま、資料が膨大であるという理由を聞き、実質的な回答を速やかに提出すると記載した。4日現在までTSは実質的な回答をしていない」と説明した。
これと関連してTSは昨年12月5日、公式報道資料を通じて「B.A.Pの訴訟に世論を助長する背後勢力があるという信憑性のある情報提供を受けた」と主張し、B.A.Pメンバー6人の収益分配、奴隷契約説と関連して積極解明した。続けて「TSエンターテイメントは違法行為をしておらず、B.A.Pに大してどのような不当、強圧的な対応もしたことはない」と強調した。 - MBNスター ソン・チョロン記者/写真=MBNスターDB | (C) mk.co.kr | 入力 2015-03-05 10:57:11
