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[筆洞情談] ICT基盤の農業ベンチャー「MANNA CEA」
- 去る8日、青瓦台ホームページに一味違う文と写真が掲載された。「青年農業ベンチャー人が送ってきた野菜」というタイトルで青々とした野菜がたっぷり詰まった写真が載せられた。青瓦台側は「ただの野菜ではなく、水耕栽培方式と情報通信技術（ICT）が繋がった農場自動化技術で栽培され『根こそぎ生きた状態そのままで味わうことが出来る野菜』」だとし、「この新鮮な野菜を朴槿惠 (パク・クネ）大統領が本当に美味しく召し上がった」と説明した。
青瓦台が創造経済モデルとして挙げるこの農業ベンチャーはKAIST出身パク・アロン（31）、チョン・テビョン（28）共同代表が2013年に設立した「MANNA CEA」だ。大学時代にルームメイトだった二人は無線電気自動車にはまり夜を徹していた工学徒たち。しかしICTとバイオ技術（BT）を結合した普及型植物向上で世界の農業の版図を変えようと突拍子もなく農業ベンチャーを設立した。MANNA CEAの核心技術は「アクアポニックス（Aquaponics）」。先端センサーと人口知能ソフトウェアを兼ね備えた植物栽培機、培養液循環制御機などを基盤として光、水、栄養分、空気を自動制御する人口水耕栽培システムだ。特異なことは水耕栽培する水に魚を育てるという点。魚の排泄物を液状肥料にし、植物を育て植物が浄化した水で再び水を育てる自然循環システムだ。24時間年中生産が可能なため1立方メートル辺りのサンチュ生産量が既存の9キロから90キロと10倍だ。1立方メートル辺り700万~2000万ウォンという生産単価も150万~300万ウォンに過ぎない。お陰で創業3年目にして職員40人、売上高30億ウォン、大統領の関心まで受ける農業ベンチャーとして育った。
パク代表は「低出産、高齢化、低成長の中から農業が新たな仕事場と成長の代案となることが出来ることを見せたかった」と話す。実際に「MANNA植物工場」は3300平方メートル（1000坪）を基準として3億~5億ウォン程度がかかるが、営業利益率が40%を上回る。生産よりも重要な販路確保もとても成功的だ。毎週「マンナボックス」の配達を受け取るVIP顧客が1000人を超え、江南主婦たちの間で口コミが広がりながら百貨店、大型マートなどにも無いため売ることができないほどだ。最近ではソウルの新沙（シンサ）洞など5ヶ所に直営の「マンナキッチン」も開いた。新鮮な野菜の味に惚れた食客たちが集まって一日の売上高は150万ウォンを越える。
チョン代表は「中国の場合、農産物の直取引市場規模が51兆ウォンに達し、毎年30%ずつ成長する」としながら「アリババ系列オンライン農産物サイトである天猫の売上高が昨年一年で300%増加したが、韓国産の高品質農産物としてはものすごいチャンス」と目を輝かせた。このように挑戦する若者がいるため、まだ希望はあるようだ。 - 毎日経済_チェ・ギョンオク論説委員 | (C) mk.co.kr | 入力 2016-01-14 20:07:52
