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40代女性社長がカスタム弁当で年間売上高2200億ウォン…その秘訣は?


  • 40代女性社長がカスタム弁当で年間売上高2200億ウォン…その秘訣は?
硬いご飯と冷たいおかずで1食を済ませていた弁当が変身した。アボカドとスモークサーモンで作ったサーモン寿司ロールからウナギ1匹がのった丼まで伝統的な日本料理店で見ることができた料理を盛り込んだ弁当で再誕生したのだ。20~30代の会社員らの食欲をひきつけた弁当フランチャイズのスノーフォックスの話だ。

コンビニ弁当と3000ウォン台の簡便弁当業者らが全てだった国内市場に静かな強者として現れたスノーフォックス韓国支社ペク・ヒョンジュ代表(46)を9日、ソウルBang-Bang交差点のスノーフォックス1号店で会った。白地に紫のデザインで内部がインテリアされており、可愛らしいカフェに来たような錯覚がした。

ペク代表は「スノーフォックスは『20~30代会社員の女性のために』という明確な目標を立てて出発した」とし、「単に弁当1つを売るのではなく、プロのシェフが作る新鮮で豪華な弁当文化を韓国に伝播したかった」と話し始めた。

スノーフォックスは2005年に米国で始まり、50~60種以上の多様なメニューを迅速かつ簡単に提供することで、世界的に人気を集める企業だ。現在、米国とヨーロッパなどで1280店以上のグローバル加盟店を保有している。過去2014年には年間売上高2200億ウォン(グローバル店舗基準)を達成し、世界最大の弁当フランチャイズとして定着した。在米韓国人出身のペク代表は、国内でも質の良い弁当を知らせようと、昨年4月に初めて進出し、現在までに6店の直営店を運営している。

海外では弁当専門企業として定着したスノーフォックスが、国内では他の事柄でまず有名になった。代表は「事実、国内ではわが社が弁当ブランドよりも『甲質(カプチル)顧客拒否企業』として、まず名前が広まった」とし、「昨年、ソーシャル・ネットワーク・サービス(SNS)を中心に発生したスノーフォックス大乱はわが社も予測できなかった」と話した。

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△写真=スノーフォックスソウルBang-Bang​​交差点店では、50~60以上の弁当メニューを用意して販売している。

昨年11月にスノーフォックスで公開した「わが社の従業員がお客様に失礼な行動をした場合、従業員を退職させます。しかし、わが社の従業員に失礼な行動をした場合、お客様に退店していただきます」という内容が盛り込まれた公正サービス権利案内文は、関連業界はもちろん、消費者に新鮮な衝撃を与えた。サービス業界で絶えず起こっている顧客の「甲質(カプチル/立場を利用して相手を困らせる行為)」に正面から対応したためだ。ポータルサイトのリアルタイム検索ワード1位を占めて呼応を得たことはもちろん、「甲質顧客拒否」運動に影響を与えた。

ペク代表は「『顧客は王様だ』という認識が強い国内でこのような案内文を発表することに、実際、たくさん悩んだ」とし、「しかし、失礼な顧客の行動で若い従業員が傷付くことを見れなかった」と説明した。

昨年、道路に車を駐車した後、本人が弁当を購入するあいだに店の従業員に車を見るように要求する顧客や、タメ口と悪口を混ぜながら注文をして従業員を粗末にあしらう一部の消費者の行動が、案内文を掲示した決定的な契機だった。

ペク代表は「従業員が案内文を見て、自ら尊重され保護されているという考えで自負感を抱いて仕事をするため、料理とサービスの質も高まった」とし、「結局、会社と消費者の間の好循環構造を作ることだ」と付け加えた。サービスだけでなく、数十種類の弁当で消費者に好評を得ている。ロール、サラダ、丼、健康飲料などはシェフが店頭で直接料理し、当日販売を原則として販売する。

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△写真=スノーフォックスの全店舗は、「当日販売」の原則を固守する。残った弁当の場合、一部、品目タイムセールを進行するか、全廃棄するなどと厳格に実践している。

ペク代表は「残り物を顧客の前で直接捨てるため驚く人もいる」とし、「価値を落とさず、常に新鮮な材料を提供することが原則であるため厳守しようとする」と伝えた。レギュラーメニューにとらわれず、シェフはもちろん、従業員まで自由にアイデアを出し、メニュー開発に参加することも一般企業とは異なるスノーフォックスだけの色だ。

ペク代表は「クロエホットドッグやアイリーン鶏カルビ丼など、メニューを開発したシェフの名を冠したメニュー発売も活発だ」とし、「旬に合った材料や地域商圏にふさわしい特色メニューで新鮮な楽しさを提供している」と強調しした。

スノーフォックスは今年、ブランドを知らせることに力を入れ、さまざまなコラボレーションを行う予定だ。20~30店の直営店を追加オープンして消費者との接点を増やし、化粧品、書籍、カフェなどのさまざまな分譲とショップインショップ形態でまた別の競争力を確保する計画だ。
  • 毎日経済 キム・スルギ記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2016-05-10 15:50:33




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