キムバプ屋まで機械を導入…従業員を代替


ソウル市龍山区南営駅の近くに位置するYキムバプ専門店。流動人口が多く、キムバプなどで簡単に食事を解決しようとする人々でいつも混雑するところだ。

Yキムバプ南営店は50平方メートル(約15坪)規模の店舗で24時間営業だが、勤務は総10人が2交代であたる。外食業界ではこの程度の規模の店を運営するには通常15人以上が必要だとみるが、10人でも経営が可能なのはまさに無人化のおかげだ。キムバプに入る具材を切り海苔の上にご飯を均等に広げる、高い難度の作業をすべて人ではなく機械が行う。

具材を切る野菜カッターとご飯を広げるライスシート機は、それぞれ一人ぶんの労働を消化する。キムバプ業界に従事する正社員の月の給料は200万ウォン水準だと仮定すると、この機械で毎月の人件費400万ウォンほどを削減することになる。 Yキムバプの関係者は、「労働強度が高いキンバプ業種は求人難でいつも苦労しているが、最近は無人化システムの導入でこのような困難が解決されている」とし「相次ぐ最低賃金引き上げなども、無人化を触発させたきっかけになった」と説明した。

外食業界では無人化の風が激しい。

今までは人件費削減の次元で導入した「無人決済注文システム(キオスク)」が無人化の中核だったが、最近では注文をこえて食事の調理やサービングなどの全ての領域に拡散している雰囲気だ。

企業は最低賃金引き上げ後の人件費を一銭でも節約しようと人を代替する、さまざまな機械の開発に積極的に参入している。産業の現場ではロボットが人間を代替することがすでに長いが、最近は国内の外食・流通業界で最低賃金問題などと絡んでの無人化が急速に進んでいる。

ほんの数年前まで、ハンバーガーなどの大型ファストフードのフランチャイズを中心に進行した無人化は、町内の食堂など外食業界のあちこちに広がっている。

無人化はサービング分野にも試験的に導入されている。韓国ピザハットは今年8月に配達の民族とともに外食業界初のサービングロボット「ディリプレート(ディリー)」を導入し、2週間の試験運営を行った。ディリーを開発した米シリコンバレーのロボット技術企業「ベアロボット」のハ・ジョンウ代表は、「外食業界で自動化システムを組み合わせとする努力は世界的な傾向」だとし、「人がするには肉体的に難しいことを代替させることに加えて、無人化は他の人と差別化された要因で、競争力を高めることができる部分だ」と述べた。
  • 毎日経済_イ・ユンヂェ記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2018-10-20 17:20:58