トップ > 数字経済 > マーケット > 韓国の3大輸出貢献製品だったLCD、中国の積極的な投資により岐路に
半導体・携帯電話とともに、韓国3大輸出貢献製品に選ばれていた液晶表示装置（LCD）産業が岐路に立った。中国メーカーの素早い追撃で、韓国メーカーの投資は立ち止まって5年目だ。韓国メーカーは有機発光ダイオード（OLED）に方向を変え、ここに金脈を掘り当てるという立場だが、韓国を追う中国企業の積極的な投資は無視できないレベルだ。
◆ 中国、第11世代LCDへの投資も検討
先月末、サムスンディスプレイは天安（チョナン）LCD製造工場のうち、第5世代製品を生産するL5ラインの稼動を中断した。 5世代は主にモニタやノートパソコン、32型テレビなどの中・小型パネルを生産していたところだ。この分野は最近、中国や台湾メーカーがパネル生産を急激に増やし、価格競争が激しく展開された。収益性が確保されなかったことから、サムスンは工場を閉める決断を下した。サムスンは昨年にも天安の第4世代LCD工場の稼動を停止し、工場装備をすべて中国トゥルーリ（Truly）社に渡した。今回の第5世代工場の装備も、トゥルーリを含む中国企業に渡す案を検討すると伝えられた。
日本が最初にはじめたLCD産業は、2000年代半ば以降に日本企業が市場から淘汰され韓国と台湾が激突したが、2010年以降は中国が打って出てくる三つ巴の様相に変わった。市場調査会社のディスプレイサーチによると、中国政府で強力に支援しているBOEの市場シェアは、2010年は1.3％に過ぎなかったが今年の第3四半期には12.3％まで上昇した。わずか5年の間に10倍近く成長したわけだ。
一方、同じ期間にLGディスプレイは28.0％から22.6％に、サムスンディスプレイは23.9％から17.5％に、シェアがそれぞれ低下した。
BOEは2014年2月、8.5世代LCDラインを本格的に稼動してからシェアが大幅に増えている。大型基板を生産すればするほど一枚の基板から切り出せるパネルの数が増えるので多くの製品を販売することができ、同時に収益性も高くなる。このため、BOEは誰よりも先に10.5世代LCDラインの投資を宣言し、2017~2018年の稼働を目指して早ければ来月にも着工式を行う予定だ。中国内の2位LCDメーカーであるチャイナスター（ChinaStar／華星光電）社は11世代LCDへの投資も検討している。
韓国メーカーの主力生産パネルである8世代に比べ、10.5世代は約2倍大きい。第8世代ではガラス基板一枚あたり60型パネル4枚を生産できたが、10.5世代では10枚ほどを作り出すことができる。 10.5世代ラインが稼動すれば、大型ディスプレイ市場でBOEが主導権を握ることができるというわけだ。
◆ サムスン・LGD、素早い動き
LCDを含むフラットディスプレイパネルの輸出は、今年の1~9月までの累積合計は230億ドルで半導体（475億ドル）の半分の水準で、石油化学（252億ドル）と似たような規模だ。市場調査会社のディスプレイサーチによると、LCDパネルの価格は32型テレビ用が今年9月に68ドルで、一年前の88ドルに比べて22.7％ほど低下した。 42型パネルの場合、同じ期間に140ドルから130ドルに価格が7.1％下落した。
このことから、韓国メーカーは10世代以上のLCDパネルに投資して中国と価格競争をするよりも、中国がまだついてこれない分野であるOLEDの先進投資を通じて市場をリードするという覚悟だ。
天安をOLED生産基地として作っているサムスンディスプレイは今回、稼動が中断している第5世代LCDラインにOLEDの新規生産ラインを合わせることを検討している。
LGディスプレーも去る7月、亀尾（クミ）市に6世代フレキシブルOLEDの新しいラインを構築するために1兆500億ウォンを投資するなど、これまでに投資されたテレビ用OLEDだけでなく、中・小型OLED市場を強化した。これとともに、サムスンディスプレイはLCDパネルを中心に積極的な値下げ政策を駆使している。サムスンのLCD装備は既に減価償却が完了した状況で、販売単価を弾力的に運用できる。サムスンが価格を下げると他のメーカーもついて下げなければならないが、最近でも投資が行われている中国・台湾メーカーの被害は相対的に大きくならざるをえない。
韓国の3大輸出貢献製品だったLCD、中国の積極的な投資により岐路に
中国の追撃…岐路に立った輸出の孝行息子、LCD
< ディスプレイの世界市場シェア >
◆ 中国、第11世代LCDへの投資も検討
先月末、サムスンディスプレイは天安（チョナン）LCD製造工場のうち、第5世代製品を生産するL5ラインの稼動を中断した。 5世代は主にモニタやノートパソコン、32型テレビなどの中・小型パネルを生産していたところだ。この分野は最近、中国や台湾メーカーがパネル生産を急激に増やし、価格競争が激しく展開された。収益性が確保されなかったことから、サムスンは工場を閉める決断を下した。サムスンは昨年にも天安の第4世代LCD工場の稼動を停止し、工場装備をすべて中国トゥルーリ（Truly）社に渡した。今回の第5世代工場の装備も、トゥルーリを含む中国企業に渡す案を検討すると伝えられた。
日本が最初にはじめたLCD産業は、2000年代半ば以降に日本企業が市場から淘汰され韓国と台湾が激突したが、2010年以降は中国が打って出てくる三つ巴の様相に変わった。市場調査会社のディスプレイサーチによると、中国政府で強力に支援しているBOEの市場シェアは、2010年は1.3％に過ぎなかったが今年の第3四半期には12.3％まで上昇した。わずか5年の間に10倍近く成長したわけだ。
一方、同じ期間にLGディスプレイは28.0％から22.6％に、サムスンディスプレイは23.9％から17.5％に、シェアがそれぞれ低下した。
BOEは2014年2月、8.5世代LCDラインを本格的に稼動してからシェアが大幅に増えている。大型基板を生産すればするほど一枚の基板から切り出せるパネルの数が増えるので多くの製品を販売することができ、同時に収益性も高くなる。このため、BOEは誰よりも先に10.5世代LCDラインの投資を宣言し、2017~2018年の稼働を目指して早ければ来月にも着工式を行う予定だ。中国内の2位LCDメーカーであるチャイナスター（ChinaStar／華星光電）社は11世代LCDへの投資も検討している。
韓国メーカーの主力生産パネルである8世代に比べ、10.5世代は約2倍大きい。第8世代ではガラス基板一枚あたり60型パネル4枚を生産できたが、10.5世代では10枚ほどを作り出すことができる。 10.5世代ラインが稼動すれば、大型ディスプレイ市場でBOEが主導権を握ることができるというわけだ。
◆ サムスン・LGD、素早い動き
LCDを含むフラットディスプレイパネルの輸出は、今年の1~9月までの累積合計は230億ドルで半導体（475億ドル）の半分の水準で、石油化学（252億ドル）と似たような規模だ。市場調査会社のディスプレイサーチによると、LCDパネルの価格は32型テレビ用が今年9月に68ドルで、一年前の88ドルに比べて22.7％ほど低下した。 42型パネルの場合、同じ期間に140ドルから130ドルに価格が7.1％下落した。
このことから、韓国メーカーは10世代以上のLCDパネルに投資して中国と価格競争をするよりも、中国がまだついてこれない分野であるOLEDの先進投資を通じて市場をリードするという覚悟だ。
天安をOLED生産基地として作っているサムスンディスプレイは今回、稼動が中断している第5世代LCDラインにOLEDの新規生産ラインを合わせることを検討している。
LGディスプレーも去る7月、亀尾（クミ）市に6世代フレキシブルOLEDの新しいラインを構築するために1兆500億ウォンを投資するなど、これまでに投資されたテレビ用OLEDだけでなく、中・小型OLED市場を強化した。これとともに、サムスンディスプレイはLCDパネルを中心に積極的な値下げ政策を駆使している。サムスンのLCD装備は既に減価償却が完了した状況で、販売単価を弾力的に運用できる。サムスンが価格を下げると他のメーカーもついて下げなければならないが、最近でも投資が行われている中国・台湾メーカーの被害は相対的に大きくならざるをえない。
- 毎日経済_イ・スンフン記者 | (C) mk.co.kr
- 入力 2015-11-16 19:57:59
