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KT、昨年大規模な営業損失…「大規模な名誉退職費用のせい」


昨年の上半期に実施した大規模な名誉退職(早期退職)の影響でKTが営業損失を記録した。

KTは30日、連結財務諸表基準で昨年の営業損失が前年比で赤字転換し、2918億1600万ウォンと集計されたと発表した。昨年の売上高は前年より1.6%減少した23兆4215億3700万ウォンで、昨年の当期純損失は同じ期間1502.5%急減した9655億2900万ウォンだった。

KTは「無線・メディア・金融の分野で成長を見せたが、有線と商品収益の下落、上半期の名誉退職に伴う費用などで営業損失が発生した」とし「今年から名誉退職に伴う人件費の改善効果と費用構造の努力の成果で収益性が回復するだろう」と明らかにした。

昨年、KTの無線事業は、加入者と加入者あたりの平均収入(ARPU)の増加で、前年より4.8%増の7兆3148億ウォンを記録した。LTE加入者の割合が62.4%に拡大し、昨年第4四半期のARPUは、前年同期比9.7%成長した。

有線分野の売上高は、有線電話の加入者と通話量の減少などで5兆5383億ウォンにとどまり、前年より7.2%減少した。

KTは「有線電話の売上高は下がり続けているが、高速インターネットは全体的な主力事業の競争力回復とGiGAインターネットなどの商品ラインナップの改善により、加入者が増えた」と評価した。

メディア・コンテンツの売上高は1兆5082億ウォンで、同じ期間11.3%成長した。KTのIPTVは昨年、89万人の純増加入者を記録し、586万人の加入者を確保している。金融・レンタルの売上高はBCカードの安定的な売上高とKTレンタルの成長の勢いで前年比8.0%増えた4兆1697億ウォンを達成した。その他のサービスの売上高はITソリューションおよび不動産の売上高の下落により、前年同期比15.3%減の1兆4300億ウォンだった。

KT財務担当最高責任者(CFO)のシン・グァンソク専務は「今年は端末機流通構造改善法が過渡期を過ぎて安定的に市場に定着するものと見られる」とし「KTは回復した通信の競争力とサービス革新に基づいて実績を固めると同時に、未来成長動力としてICT融合サービス分野のリーダーシップを確保していくだろう」と伝えた。
  • 毎経ドットコム ペ・ユンギョン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2015-01-30 07:29:22




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