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「殺虫剤たまご論難」、コンビニ弁当までもが打撃…特定地域のたまごは全て廃棄


◆殺虫剤たまごの恐怖 / 日常に広がった「たまご恐怖症」◆

殺虫剤たまご論難で、外食業界に赤信号が灯った。特にたまごを加工せずに直接使用する企業が直撃弾を受けた形だ。ほとんどが政府のたまご全調査が終わるまで、関連するメニューを一括提供しないという立場をとっている。ほとんど全てのメニューにたまごが入るIsaac(イサック)トーストは16日午前に緊急会議を開き、全数調査が終わるまでたまごのトッピングを一切提供しないと明らかにした。

たまごのトッピングを抜くだけに、製品価格は300ウォン下げて提供する予定だ。

弁当業界も、たまごのおかずが入った製品は販売を中止した。ハンソッ弁当は現在、生たまごが入った弁当製品は提供していない。ポン弁当も、目玉焼きメニューをすべてソーセージに置き換えている。

この日多くの小・中・高校が始業して学校給食も再開されたが、たまごはほとんど使用されていないことが分かった。

外食メニューにたまごが消えると、「ホンパプ族」も一緒に影響を受けている。特に考試生たちは、安くて美味しい食べ物には全てたまごが入っていると困り果てている。実際、ソウル鷺梁津考試村前の「カップ飯」通りの学生たちは、「たまごが入った食べ物を避けていると、食べるものがない」とし「不安だが仕方なくたまごが入ったメニューで昼食を済ましている」という反応だ。そして、コンビニ食品からもたまごが消えた。この日、新林洞のコンビニ関係者は「昨日からたまごのおかずが入った弁当は入ってきていない」と話した。

たまごを主原料として使用している「台湾カステラ」フランチャイズ店の中には、この日は最初から「臨時休業」をしていた所も目立った。

殺虫剤たまご波動に最も敏感な層は、やはり子供をもつ主婦だった。インターネットの主婦中心のオンラインコミュニティには、1日中たまごに関連する質問と書き込みが殺到した。京畿道南楊州のマリ農場で生産された「08マリ」と表示がされたたまごだけでなく、単に京畿地域を意味する「08」表示がされたたまごまで、すべてを食べずに捨てるという書き込みが大量に寄せられた。
  • 毎日経済 イ・ヒス記者 / パク・ジェヨン記者 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2017-08-16 20:22:23




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