ビッグデータの逆襲に備えろ、 Googleに要求した「忘れられる権利」

Googleに要求した「忘れられる権利(right to be forgotten)」ヨーロッパ司法裁判所認定 

Google翻訳は、現存する翻訳プログラムのうち最も多くの言語を扱いながらも、原文に最も近い翻訳をしてくれるインターネットサービスであるはずだ。ヨーロッパ言語間の翻訳はほぼ完璧に成し遂げられている。東洋語や第三世界の言語翻訳が未だなめらかでないが、時間が経つほどエラーは減るだろう。

これは、数十億件に達する自発的データ修正がリアルタイムでなされているおかげだ。地球村のあちこちにいる人々がGoogle翻訳をかけた後、おかしな翻訳に対して「Googleはまだまだ」だと直してくれる。このようなデータが全地球的に積もりながら、Google翻訳はさらに正確なプログラムとして進化する。ビッグデータの驚異だ。

「インフルエンザの経路を予測するGoogle」も同様だ。インフルエンザがどの地域で流行するか保健当局より迅速に把握できるのも、数多くの人々がGoogleを通じてインフルエンザ関連情報を検索したから可能だ。インターネット広告だけでもGoogleは他の企業と次元が異なる。自分のサイトに広告を誘致するという発想から抜け出し、Googleは全世界のインターネットサイトの空いた空間を売り、広告を受注する。

だからといって、全世界を回りながら広告営業をするわけではない。全ての作業は数十億人に達する利用者が自らおこなう。Googleは人々が入力し、ダウンロードし、登録したとてつもなく多くのデータを分析するアルゴリズムをつくり、運営さえすればよい。それがGoogleのパワーだ。

ところが、その力学関係に変化が来るかもしれない事件が生じた。あるスペイン男性がGoogleに要求した「忘れられる権利(right to be forgotten)」をヨーロッパ司法裁判所が認定した判決だ。インターネット発祥地である米国をはじめ、数多くのインターネット企業らがヨーロッパ裁判所のこの判決に対して憂慮している。インターネットの価値である開放と共有、そして知る権利と表現の自由が侵害されるかもしれないと見るからだ。

しかし、昨年に繰り広げられたエドワード・スノーデン事件で見られるように、インターネットは今では開放と共有という価値とともに、隠密な監視と個人情報侵害問題で苦労を強いられる空間になってしまった。魔女狩り式の身の上荒らしと無分別なハッキングは、政治・経済・社会的に深刻な悪影響を与えている。

忘れられる権利が認定されたこのときに、人々がいっせいに自分の個人情報削除を要求して出るとどうなるだろうか。ビッグデータを活用してお金を稼いでいたGoogleに、ビッグデータ分量の情報修正・削除要請が入ってくる状況を想像してみようということだ。

データを受けるだけだった彼らが、それぞれ様々な数十億件規模のデータ削除・変更要請にいちいち対応できる時間と費用に耐えられるだろうか。ビッグデータの逆襲、いや、ビッグデータの津波といっても間違いではないようだ。
  • 毎日経済_チェ・ヨンソンモバイル次長 | (C) mk.co.kr
  • 入力 2014-05-21 17:19:00